補償内容
診断確定時の補償
がんと診断確定されたとき |
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がん診断保険金 |
一時金 100万円 |
診断確定時の補償の備考
・がん診断保険金の保険金額は200万円・300万円・なしもご選択いただけます。
・がん診断保険金をお支払いできる条件を満たせば何度でもお支払いします。
・がん診断保険金が支払われることとなった最終の診断確定日からその日を含めて2年以内に再びがんと診断確定された場合は、お支払いの対象外となります。
入院時の補償
診断確定されたがんの治療目的で入院したとき |
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がん入院保険金 |
入院日数に制限なくがん治療にかかった費用を無制限に補償
<公的医療保険制度にて保障されるべき金額(保険診療で可能な診療を自由診療にて行った場合の保険診療相当分、高額療養費相当額)はお支払いの対象とはなりません。治療費等の実額を支払う他の保険契約等から保険金等が支払われた場合または優先して支払われる場合は、治療費等の実額から、その額を差し引いて保険金をお支払いします。> |
■次の範囲はお支払いの対象外となります。
差額ベッド代/貸テレビ代・新聞代・特別メニューの食事代等、直接治療に関係しない諸雑費/がんの診断確定を主な目的とした、検査のための入院/がんの再発・転移の診断を主な目的とした、診察または検査のための入院/がんの手術により失われた形態または機能を改善する形成再建手術等(二期的乳房再建手術等)を行うことを主な目的とした、自由診療による入院
入院時の補償の備考
保険金支払対象となるのは以下の項目です。
■保険診療の場合
@一部負担金(自己負担となる通常3割の治療費)
・一部負担金は年齢や所得によって異なります。
・高額療養費分は一部負担金に入りませんが、高額療養費制度により、高額療養費の支給を受けることができます。
A先進医療等の費用(差額ベッド代を除く保険外併用療養費制度における費用)
B診断書等の文書料
■自由診療の場合
@治療にかかった費用
A診断書等の文書料
通院時の補償
診断確定されたがんの治療目的で通院したとき |
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がん通院保険金 |
通院日数に制限なく、がん治療にかかった費用を保険期間(5年)ごとに最大1,000万円まで補償
@入院前後の通院や、入院を伴わない通院も補償します。A通院の補償にはセカンドオピニオン外来の費用も含まれます。 <公的医療保険制度にて保障されるべき金額(保険診療で可能な診療を自由診療にて行った場合の保険診療相当分、高額療養費相当額)はお支払いの対象とはなりません。治療費等の実額を支払う他の保険契約等から保険金等が支払われた場合または優先して支払われる場合は、治療費等の実額から、その額を差し引いて保険金をお支払いします。> |
■次の範囲はお支払いの対象外となります。
往診による治療/交通費・宿泊費等、直接治療に関係しない諸雑費/がんの診断確定を主な目的とした、検査のための通院/がんの再発・転移の診断を主な目的とした、診察または検査のための通院/がんの手術により失われた形態または機能を改善する形成再建手術等(二期的乳房再建手術等)を行うことを主な目的とした、自由診療による通院
通院時の補償の備考
保険金支払対象となるのは以下の項目です。
■保険診療の場合
@一部負担金(自己負担となる通常3割の治療費)
・一部負担金は年齢や所得によって異なります。
・高額療養費分は一部負担金に含みませんが、高額療養費制度により、高額療養費の支給を受けることができます。
A先進医療等の費用(差額ベッド代を除く保険外併用療養費制度における費用)
B診断書等の文書料
■自由診療の場合
@治療にかかった費用
A診断書等の文書料
備考
- 【保険期間】5年
保険期間満了後は、原則として自動更新となります。(更新後の始期日時点の満年齢が90歳まで)終身保険の取り扱いはありません。
● 保険始期日より90日以内にがんと診断された場合や、SBI損保ががんの治療に有効であると認めない自由診療(※2)の場合などについては保険金をお支払いできません。詳しくは「重要事項説明書」または「ご契約のしおり」でご確認ください。
● 告知日時点で病院に通院しているかどうかにかかわらず、告知日時点での被保険者の告知事項(健康状態、病歴等)によって弊社が引受可否を判断します。告知日時点で病院に通院していることだけを理由に、引受けをお断りすることはありません。
(※1)公的医療保険制度にて保障されるべき金額(保険診療で可能な診療を自由診療にて行った場合の保険診療相当分、高額療養費相当額)はお支払いの対象とはなりません。治療費等の実額を支払う他の保険契約等から保険金等が支払われた場合または優先して支払われる場合は、治療費等の実額から、その額を差し引いて保険金をお支払いします。
(※2)自由診療の治療となる例としては未承認抗がん剤治療(厚生労働省が承認していない抗がん剤での治療)、薬剤の適応外投与(薬剤を厚生労働省が認めていない用法等で投与する治療)等があります。SBI損保のがん保険の支払対象となる治療は以下の@ 〜 D です。これらに該当するものであれば自由診療であっても補償対象となります。
@公的医療保険の対象となる診療、A先進医療に該当する診療、B米国国立がん研究所(NCI)のガイドラインに定める診療、CNational Comprehensive Cancer Network (NCCN) のガイドラインに定める診療、D第三者機関である癌専門医委員会において有効であると判断された診療
商品情報
引受保険会社 | SBI損害保険 |
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商品正式名称 | がん治療費用総合保険 |
加入年齢![]() |
18歳〜74歳 |
保険期間![]() |
5年 |
保険料払込期間![]() |
5年 |
保険料払込方法 | 口座振替・クレジットカード払い |
保険料払込回数 | 月払・年払 |
申込方法![]() |
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専門家レビュー
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自由診療や先進医療も含め、がん治療にかかった自己負担額が補償され、がん診断一時金も付加できるがん保険
中里 邦宏(CFP(R)/1級ファイナンシャル・プランニング技能士/日本証券アナリスト協会検定会員/FP提案書工房/マネーディアセオリー株式会社 取締役副社長)
執筆日:2021年11月05日
入院中のがん治療にかかった費用は無制限、通院でのがん治療にかかった費用は5年ごとに最大1,000万円まで補償されます。いずれも、公的医療保険対象の治療の自己負担分のほか、公的医療保険対象外の先進医療や国内未承認の抗がん剤をはじめとした自由診療も補償対象です。それゆえ、がんになったときの治療の選択肢を増やしたい人に向いているといえます。
補償の対象外は、がんの治療に直接関係しないものです。たとえば(1)差額ベッド代、(2)がんの再発・転移などの検査などを直接の目的とした入院や外来診療、(3)がんの手術により失われた形態または機能を改善する形成再建手術など(たとえば二期的乳房再建手術)を目的とした自由診療などが対象外です。対象外の負担にも備えたい場合には、オプションで一時金の補償「がん診断保険金」も選択肢です。
保険期間が5年の更新タイプのため、5年ごとに保険料上がっていくことを想定しておくことも大切です。
加入後、もしものときに思い出したいことは、自由診療などの補償は約款に記載の医学的に有効と認められる治療に該当することが原則で、がんの診療計画について保険会社の書面による同意も必要なことです。 -
保険診療も自由診療も実額補償する損保会社のがん保険
松浦 建二(CFP(R)/1級ファイナンシャル・プランニング技能士/フリーランス)
執筆日:2021年11月05日
「SBI損保のがん保険(自由診療タイプ)」は、がんの治療をしたときに、かかった分だけ補償してもらえるがん保険です。
補償はがんの三大治療(手術療法・化学療法・放射線療法)に幅広く対応しているだけでなく、先進医療や国内未承認の抗がん剤治療等も対象にしているので、経済的安心感から治療の選択肢を狭めることなく、希望する治療を受けやすくなります。また、医療費が高額な場合でも保険会社から医療機関へ直接支払いをしてもらえるので、一時的でも高額な医療費を準備しなくて済むのは、患者や家族にとって精神的負担の軽減になるでしょう。
付加できるがん診断保険金の補償は定額補償なので、付けておけば治療費以外の支出に備えることもできます。
保険期間は5年間(90歳まで自動更新可能)のみなので、他の医療保険やがん保険と組み合わせて備えてみても良いでしょう。
備考
- 本ページはSBI損保が提供するがん治療費用総合保険・サービスの概要を説明したものです。保険商品、サービスを購入されるお客さまは保険契約の詳細について「重要事項説明書(契約概要・注意喚起情報)」、「ご契約のしおり」、「サービスガイド」、SBI損保のWebサイトを必ずご参照ください。
- 株式会社カカクコム・インシュアランスはSBI損保の代理店であり、当サイト上で保険契約の締結の媒介を行うもので、保険契約締結の代理権および告知受領権はありません。したがいまして、保険契約はお客さまからの保険契約のお申し込みに対してSBI損保が承諾したときに有効に成立します。
2022年7月 22-0107-12-002
記載している保険料および補償内容などは2022年04月01日現在のものです。
表示の保険料・金額は一例ですので、前提条件(被保険者の年齢や性別等)によって保険料・金額が変わります。保険商品を選択される際には、保険料だけでなく、保障の内容等他の要素も含め総合的に比較・検討くださいますようお願いいたします。各商品の詳細については、資料をお取り寄せのうえ必ず「パンフレット」、「契約概要」、「注意喚起情報」、「ご契約のしおり・約款」等をお読みいただき、保険料についてはパンフレット等でご確認ください。