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長期入院に備える保険は必要!?

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長期入院に備える保険は必要!?

病気やケガでの入院が長引くと、医療費の負担に加えて、収入が減ってしまう心配が出てきます。長期入院した場合の備えとして保険を検討する必要はあるのでしょうか?

2019年5月23日掲載

このページの要点をまとめると・・・
入院期間は全体的に短縮傾向にあり、1か月を超える入院をする人は2割弱
長期入院になる可能性が高い病気は、精神疾患、認知症、脳血管に関する病気など
長期入院での入院費用は医療保険、収入の減少は就業不能保険でカバーしよう
医療保険や就業不能保険を検討する際は、長期入院になりやすい病気(うつ病など)が対象になるか確認しよう

以下、記事の詳細

長期入院の可能性は?

入院する人の数は? 期間はどのくらい?

病気やケガなどで入院する人の数は、厚生労働省の「患者調査(2017年)」によると人口10万人に対して1,036人です。約1%という確率ですから、ひんぱんに起こるとは思えない数字かもしれませんが、乳幼児期を除けば年齢が高くなるほど入院する人の数は増え、70代前半で(10万人に対して)1,712人(約1.7%)、80代後半になると5,326人(約5.3%)となります。

また、入院の日数は、14日以内:68.2%、15〜30日以内:15.7%、31〜91日:12.4%、92〜182日:2.3%となっており、8割以上は1か月以内に退院し、1か月を超える入院は2割弱という状況です。

病気やケガの入院日数

病気やケガの入院日数

長期入院になりやすい病気って?

病気やケガ別の平均的な入院日数をみると、統合失調症・統合失調症型障害及び妄想性障害(532日)、血管性及び詳細不明の認知症(349日)、アルツハイマー病(252日)などが特に長期の入院を必要とするようです。ほかにも脳血管疾患(78日)、慢性閉塞性肺疾患(62日)などは長期入院となる傾向があります。

解説

統合失調症

幻覚や妄想という症状が特徴的な精神疾患。
厚生労働省「みんなのメンタルヘルス総合サイト」より

血管性認知症

全体的な記憶障害ではなく、一部の記憶は保たれているまだら認知症。
厚生労働省「みんなのメンタルヘルス総合サイト」より

アルツハイマー病

脳神経が変性して脳の一部が萎縮していく過程でおきる認知症。
厚生労働省「みんなのメンタルヘルス総合サイト」より

慢性閉塞性肺疾患

たばこの煙など毒素の吸入により免疫反応が続いた結果、破壊された組織と増えたたんなどによる気道閉鎖がおこりやすい状態。
厚生労働省「e-ヘルスネット」より

解説

下表にあるとおり、国民病といわれる悪性新生物(がん)はほかの病気と比べて入院期間が長いわけではなく、精神や行動の障害、神経系や循環器系の病気などのほうがより長い入院が必要なことがわかります。

傷病分類別にみた退院患者の平均在院日数

(単位:日)

傷病分類 総数
  総数 29.3
T 感染症及び寄生虫症 24.6
  結核 54.1
  ウイルス性肝炎 21.2
U 新生物<腫瘍> 16.1
  悪性新生物<腫瘍> 17.1
   胃の悪性新生物<腫瘍> 19.2
   結腸及び直腸の悪性新生物<腫瘍> 15.7
   肝及び肝内胆管の悪性新生物<腫瘍> 16.9
   気管,気管支及び肺の悪性新生物<腫瘍> 16.3
   乳房の悪性新生物<腫瘍> 11.5
V 血液及び造血器の疾患並びに免疫機構の障害 20.6
W 内分泌,栄養及び代謝疾患 26.6
  糖尿病 33.3
  脂質異常症 19.2
X 精神及び行動の障害 277.1
  血管性及び詳細不明の認知症 349.2
  統合失調症,統合失調症型障害及び妄想性障害 531.8
  気分[感情]障害(躁うつ病を含む) 113.9
Y 神経系の疾患 81.2
  アルツハイマー病 252.1
Z 眼及び付属器の疾患 3.4
[ 耳及び乳様突起の疾患 7.7
\ 循環器系の疾患 38.1
  高血圧性疾患 33.7
  心疾患(高血圧性のものを除く) 19.3
  脳血管疾患 78.2
] 呼吸器系の疾患 25.3
  肺炎 27.3
  慢性閉塞性肺疾患 61.5
  喘息 8.6
]T 消化器系の疾患 10.8
  う蝕 2.3
  歯肉炎及び歯周疾患 2.3
  肝疾患 22.9
]U 皮膚及び皮下組織の疾患 24.7
]V 筋骨格系及び結合組織の疾患 29.4
]W 腎尿路生殖器系の疾患 20.8
  慢性腎臓病 47.9
]X 妊娠,分娩及び産じょく 7.6
]Y 周産期に発生した病態 11.4
]Z 先天奇形,変形及び染色体異常 16.9
][ 症状,徴候及び異常臨床所見・異常検査所見で他に分類されないもの 21.8
]\ 損傷,中毒及びその他の外因の影響 31.1
  骨折 37.2
]]T 健康状態に影響を及ぼす要因及び保健サービスの利用 14.6
  • 注:1) 平成29年9月1日〜30日に退院した者を対象とした
  •   2) 総数には、年齢不詳を含む
  • 出典:厚生労働省 2017年「患者調査」

がんよりも、精神疾患などのほうが入院が長引きやすい傾向にあります

長期入院になりにくい傾向も

高齢になったときや特定の病気になったときには長く入院する可能性もありますが、下のグラフでわかるように、入院日数は短期化の傾向にあります。1984年には平均41日だった入院日数が2017年には29日に短縮しており、30年あまりでおよそ10日、2割以上も短くなっています。
これは、医療技術の進歩によって、体への負担の少ない手術法が生まれ、以前よりも早く回復できたり、日帰り手術ができたりするようになったことや、政策として少子高齢化による医療費増を抑えるために在宅療養がしやすい環境が整備されたり、入院が長引くほど病院が受け取る診療報酬が減っていく仕組みが導入したりしたためだと考えられています。こうした状況が続けば、今後さらに入院の短期化が進むことも考えられます。

退院患者の平均在院日数の年次遷移

病気やケガの入院日数
  • 注:各年9月1日〜30日に退院した者を対象とした
      2011年は、宮城県の石巻医療圏、気仙沼医療圏及び福島県を除いた数値である
  • 出典:厚生労働省 2017年「患者調査」

長期入院したときのリスク

入院するとどれくらいの費用がかかるのか、実際に自分や家族が入院した経験がなければイメージしにくいかもしれません。基本的には入院でも通院でも、加入する健康保険が適用され、70歳になるまではかかった医療費の3割を自己負担します。入院の場合は医療費のほかに病院へ支払う費用として、食事代や個室などを利用するときの差額ベッド代、入院中に必要な身の回りの品を購入する費用などが必要になります。こうした支出の平均値は生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」によれば、1日あたり約2万円、1回の入院あたり約22万円となっています。

入院が長期になると、お金の不安は入院関連の支出だけではなくなります。働けないために収入が減ったり、途絶えてしまったりする可能性があり、貯蓄が十分になければ家賃や住宅ローン、子どもの学費などの支払いに困ることにもなりかねません。

入院が長引くと医療費以外にも心配なお金が・・・

公的な保障でどこまでカバーできる?

入院したときの費用をカバーしてくれる公的な保障

かかった医療費は本人が全額負担する必要はなく、健康保険が適用されるため1〜3割を年齢や収入に応じて負担すればよいことになっています。それでも金額が大きくなる場合には、負担を軽減するための高額療養費制度があります。高額療養費制度は、医療機関や薬局で支払った額が自己負担の上限額を超えた場合に、その超えた分の金額を支給してくれる制度で、上限額は年齢や収入によって異なります。たとえば100万円の医療費がかかり、病院の窓口で3割にあたる30万円を支払ったとしても、70歳未満の一般的な収入の人なら高額療養費制度を利用することで自己負担は約9万円に抑えられます(下図)。

■100万円の医療費がかかった人の自己負担費用の例

■100万円の医療費がかかった人の自己負担費用の例

自己負担の上限額は・・・
80,100円+(100万円−267,000円)×1%=87,430円
一般的な収入の人の自己負担費用の目安は、約9万円です
※ひと月の間に入退院し、70歳未満で標準報酬月額28万〜50万円の人の場合

入院中の収入減をカバーしてくれる公的な保障

病気やケガのために会社を休み、給料が支給されないときなどに本人や家族の生活を支援する制度として「傷病手当金」があります。条件を満たす必要がありますが、金額は給料の2/3程度で最長1年半支給される心強い制度です。ただし、自営業者やフリーランスの人などが加入する国民健康保険には、この傷病手当金がありません。

〈1日あたりの傷病手当金〉の算出方法
傷病手当金支給開始日以前の継続した12か月間の各月の標準報酬月額を平均した額÷30日×2/3

12か月間の標準報酬月額:26万円が2か月、30万円が10か月の場合は・・・

矢印

1日あたりの支給額
(26万円×2か月+30万円×10か月)÷12か月÷30日×2/3=6,520円

コメンテータ

サラリーマンなら、1年半、給料の2/3ぐらいの手当がもらえるのか

そのほかに、病気やケガによって一定の障害状態になった場合に支給される障害年金もあります。障害年金には「障害基礎年金」と「障害厚生年金」があり、初めて医師の診療を受けたときに自営業者や専業主婦、学生など(国民年金に加入)であれば「障害基礎年金」を、会社員や公務員(厚生年金に加入)であれば「障害基礎年金」に上乗せして「障害厚生年金」も受け取ることができます。なお、介護が必要だと認められた場合に事業者による介護サービスを受けられる「介護保険制度」もあります(65歳未満の場合は、要介護状態が老化に起因する特定の疾病による場合に限定されます)。

長期入院に備える保険は必要?

入院費用をカバーするための医療保険

長期の入院に伴う費用や、それをカバーしてくれる公的な保障を確認したうえで、民間の医療保険が必要かどうか考えてみましょう。一般的な医療保険は、病気やケガで入院・手術をしたときの費用を補うことを目的として「入院給付金」や「手術給付金」を受け取ることができます。公的な保障を踏まえて、より手厚く備えたい場合や貯蓄だけでは不安な場合には医療保険への加入を検討することになります。

長期の入院に備える医療保険としては、1入院あたりの支払限度日数が長い保険商品のほうが安心に思えますが、保障範囲を広げればその分保険料が高くなるため、注意が必要です。保険料を抑えながら長期入院に備えるには、入院が長引きやすい特定の病気のみ入院限度日数が延長されるタイプの医療保険に加入するといった方法があります。

収入減をカバーするための就業不能保険

入院中や医師の指示による自宅療養中などに生じる収入減をカバーすることを目的としているのが就業不能保険です。60日など一定の保障されない期間(免責期間)を過ぎると、給付金を給料のように毎月受け取ることができます。会社員であれば公的な保障である傷病手当金を受け取ることもできますが、自営業やフリーランスの場合は働けなくなるとすぐに収入が途絶えることがあるため、貯蓄を心がけるとともにこうした保険を検討するのもひとつの方法です。

せっかく保険に加入したもののいざというときに保険金や給付金を受け取れないことほど残念なことはありません。精神や神経系統の障害(うつ病など)が対象に含まれるか、いつからいつまで給付されるかなど、商品ごとに条件が異なりますので、複数の商品を比較してみることをおすすめします。

保険に加入するときのチェックポイント! まずは、入院が長期になるとどのくらいの収入減になるのかを確認します。
そして、①どのくらいのお金が、②どのくらいの期間保障され、③どんな病気をカバーしていると安心かをチェックして、商品を検討しましょう

まとめ

長期入院は誰にでも起こるとはいえないものの、そうなってしまった場合には、体だけでなく経済的にも大きな負担となるものです。できることならお金の心配をせず、治療に専念できる環境が望ましいでしょう。
そのためには、公的な保障によってカバーされる範囲も踏まえつつ、自助努力も必要です。自助努力としては日ごろから、もしものために貯蓄をすることが欠かせません。また、医療保険や就業不能保険への加入を検討するという選択肢もありますので、自分や家族のためにどんな保障が必要かを考えて検討してみましょう。

執筆者プロフィール
國場弥生(くにばやよい)

國場弥生(くにばやよい)

(株)プラチナ・コンシェルジュ取締役。証券会社勤務後にFPとして独立し、個人相談や雑誌・Web執筆を行っている。All Aboutマネーガイドも務めており、著書に「誰も教えてくれない一生お金に困らないための本 」(エクスナレッジムック)などがある。早稲田大学大学院ファイナンス研究科修了

当記事で提供する情報はあくまでも個人による一般的な意見です。当情報の利用およびその情報に基づく判断は読者の皆様の責任によって行ってください。個別の商品・サービスの詳細はそれぞれの規約・約款等をご確認ください。

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