ソニー損保の新ネット火災保険／ソニー損保

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ソニー損保の新ネット火災保険

ソニー損保の新ネット火災保険なら、補償の組合せが自由だから、必要な補償に絞って選べます。しかも「地震上乗せ特約（全半損時のみ）」で、地震の被害にも火災保険の保険金額に対して最大100％で備えられます。（一部損は補償されません）
商品の詳細は【保険会社サイトの”詳しくはこちら”】からご確認ください。

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主な特長

補償の組合せが自由だから、必要な補償に絞って選べます
「地震上乗せ特約（全半損時のみ）」で、地震の被害にも最大100%で備えられます(一部損は補償されません）
住まいの緊急かけつけサービスで、水漏れや鍵の紛失などのトラブルもサポートします

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戸建ての場合

戸建てプラン名	保険料	お見積もり条件			建物の主な補償内容
戸建てプラン名	保険料	保険期間	水災補償	風災等補償	火災	破裂・爆発	落雷	風災	ひょう災	雪災	水ぬれ	物体飛来	騒じょう	盗難	破損・汚損等
充実プラン	252,402円	10年	補償あり	補償あり
標準プラン	244,654円	10年	補償あり	補償あり
エコノミープラン	78,819円	10年	補償なし	補償あり

前提条件	構造：木造（H構造）／建物の所在地：東京都／建物補償額：2000万円／面積：100㎡／保険開始日：2022/4/1 ／建築年月：2022/4 ／保険料支払方法：長期一括払い／建物の利用方法：居住のみ

マンションの場合

マンションプラン名	保険料	お見積もり条件			建物の主な補償内容
マンションプラン名	保険料	保険期間	水災補償	風災等補償	火災	破裂・爆発	落雷	風災	ひょう災	雪災	水ぬれ	物体飛来	騒じょう	盗難	破損・汚損等
充実プラン	40,044円	10年	補償あり	補償あり
標準プラン	36,170円	10年	補償あり	補償あり
エコノミープラン	11,277円	10年	補償なし	補償あり

前提条件	構造：コンクリート造マンション区分所有(M構造) ／建物の所在地：東京都／建物補償額：1000万円／専有面積：70㎡／保険開始日：2022/4/1 ／建築年月：2022/4 ／保険料支払方法：長期一括払い／建物の利用方法：居住のみ

上記に含まれるそのほかの補償

類焼損害・失火見舞費用補償特約
・類焼損害保険金
ご契約の建物またはこの建物内の家財から発生した火災、破裂または爆発により、近隣の住宅・家財が滅失、損傷または汚損した場合、その住宅・家財の所有者に保険金をお支払いします。（※1）（※2）
・失火見舞費用保険金
保険の対象から発生した火災、破裂または爆発により、第三者の所有物が滅失、損傷または汚損した場合、保険金をお支払いします。（※1）
お支払いする保険金は、被災世帯数(損害が生じた世帯または法人の数)あたり20万円です。（※3）
（※1）煙損害または臭気付着の損害を除きます。
（※2）契約年度ごとに1億円が限度となります。
（※3）敷地内に所在する保険の対象の保険金額の20%に相当する額が限度となります。
残存物取片づけ費用保険金
損害を受けた保険の対象の残存物の取片づけに必要な費用で、取りこわし費用・取片づけ清掃費用・搬出費用について被保険者が実際に負担した費用の額（損害保険金の額×10%に相当する額が限度）をお支払いします。
損害防止費用
火災、落雷、破裂・爆発の事故において、損害の発生・拡大の防止のために必要または有益な費用（消火活動に使った消火薬剤等の再取得費用等）を被保険者が負担した場合にお支払いします。
臨時費用保険金
損害保険金をお支払いする場合に、損害保険金とは別に損害保険金の額の10％（1敷地内ごとに100万円が限度）を臨時費用保険金としてお支払いします。
地震火災費用保険金
地震等を原因とする火災で次のいずれかの損害が発生した場合、保険金額の5％または1敷地内ごとに300万円のいずれか低い額を保険金としてお支払いします。
・保険の対象となる建物が火災で半焼以上となったとき(※1)
・保険の対象となる家財が火災で全焼となったとき(※2)
（※1）建物の主要構造部の火災による損害額が、その建物の再調達価額の20％以上となった場合、または建物の焼失した部分の床面積の延床面積に対する割合が20％以上となった場合をいいます。
（※2）家財の火災による損害額が、その家財の再調達価額の80％以上となった場合をいいます。この場合における家財には高額貴金属等は含みません。

[注意事項]
※上記プランの試算条件は、免責金額は0万円（破損・汚損等の免責金額は3万円）の条件により試算しております。
※ご希望によっては、類焼損害・失火見舞費用補償特約、個人賠償責任補償特約（示談交渉あり）等の特約をセットすることもできます。
※上記保険料、補償内容は一例です。ご希望により保険期間、保険金額、補償内容、免責金額等を変更することができます。