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更新日:2025年4月24日

iDeCoやNISAと変額保険で投資信託を運用するなら、どちらを選ぶ?

資産形成のために、iDeCoやNISA、変額保険のどれで投資信託を運用すべきか迷っていませんか?

この記事では、それぞれの特徴、メリット・デメリット、向いている方を説明します。
ぜひ、資産形成の手段を選ぶ際の参考にしてください。


この記事のポイント
  • iDeCoは、老後資金を計画的に準備できる私的年金制度で、掛金全額が所得控除の対象となるため節税効果が高い
  • NISAは、利益や配当金が非課税となる税制優遇制度で、豊富な種類・数の投資対象商品に少額から投資できる
  • 変額保険は、保障をもちながら資産形成ができる生命保険で、死亡保険金の非課税枠を利用した相続対策にも活用できる

この記事の監修者

松浦 建二(まつうら けんじ)

ファイナンシャル・プランナー(CFP®資格、1級ファイナンシャル・プランニング技能士)、青山学院大学非常勤講師

松浦 建二

1990年青山学院大学卒。大手住宅メーカーから外資系生命保険会社に転職。その後、コンサルティング会社設立に参加。 2002年からファイナンシャルプランナーとして主に個人のライフプラン、生命保険見直し、住宅購入サポート等の相談業務を行っている他、ファイナンシャルプランニングに関する講演や執筆等を行っている。

1990年青山学院大学卒。大手住宅メーカーから外資系生命保険会社に転職。その後、コンサルティング会社設立に参加。 2002年からファイナンシャルプランナーとして主に個人のライフプラン、生命保険見直し、住宅購入サポート等の相談業務を行っている他、ファイナンシャルプランニングに関する講演や執筆等を行っている。


iDeCo、NISA、変額保険の特徴と違い

資産運用の選択肢として、iDeCo、NISA、変額保険の3つがよく比較されますが、それぞれ仕組みや特徴、資産形成の目的に違いがあります

これから説明するiDeCo、NISA、変額保険の違いを理解したうえで、自身に合った資産運用の方法を選びましょう。

表1 iDeCo、NISA、変額保険の特徴

  iDeCo NISA 変額保険
目的 老後の資産形成 資産形成 保障と資産形成
税制 払込時
拠出時
全額所得控除 なし 一部所得控除

(生命保険料控除)

運用時 非課税 非課税 非課税
受取時
解約時
課税

(退職所得控除、または公的年金等控除)

非課税 課税

(一時所得、または雑所得)

運用内容 投資対象
商品
・投資信託
・定期預金 など
つみたて投資枠 成長投資枠 特別勘定の投資信託
・投資信託

(金融庁の基準を満たす)

・ETF
・投資信託
・上場株式
・ETF
・REIT
投資対象
商品数
約20〜80種類 約300種類 約2,300種類 約5〜10種類
年間投資
上限額
14.4万円〜81.6万円

(職業や条件により異なる)

120万円 240万円 商品により異なる
生涯投資枠1,800万円

(成長投資枠は1,200万円まで)

資産の
出金
原則60歳まで不可 いつでも可能 いつでも可能

iDeCoの特徴

iDeCo(個人型確定拠出)は、掛金(定期的に積み立てる資金)を運用して老後資金を準備する私的年金制度です。
原則20歳から65歳未満の方が利用でき、老後の資産形成を目的としているため、基本的に60歳までは資産を引き出せません。

掛金は全額所得控除の対象、出金(資金の受取時)は退職所得控除や公的年金等控除の対象となり、税制優遇を受けられます。

NISAの特徴

NISA(少額投資非課税制度)は、投資による運用益(利益、配当金)が非課税となる税制優遇制度で、18歳以上であれば利用可能です。
なお、2024年から導入されているNISA(新NISA)では、無期限で運用益が非課税です。

資産はいつでも引き出せるほか、投資対象商品の種類や選択肢が多いことから、より個人のニーズに応じて柔軟に資産形成ができます。

変額保険の特徴

変額保険は、保障をもちながら資産形成ができる生命保険です。
死亡や高度障害のほか、商品によっては就労不能や要介護に対する保障をもてますが、健康状態によっては、加入が制限されることもあります。

保険料払込免除特約を付加すると、所定の疾病や状態に該当した場合、以降の保険料を支払わずとも、保障と資産形成を継続できます。

さらに、遺された家族が受け取る死亡保険金には非課税枠があるため、相続税の負担を軽減でき、相続対策としても活用できます。

iDeCo、NISA、変額保険のメリットとデメリット

iDeCo、NISA、変額保険の特徴を知ったところで、それぞれの具体的なメリットとデメリットを見ていきましょう。

iDeCoのメリットとデメリット

メリット

  • 掛金が全額所得控除の対象となり、所得税と住民税を軽減できる
  • 最長75歳までの運用期間中は、運用益が非課税になる

デメリット

  • 原則60歳まで資金を引き出せない

iDeCoは、掛金全額が所得控除の対象となるため、払込保険料の一部で所得控除を受けられる変額保険よりも、一般的に節税効果が高くなります

また、最長75歳まで資産運用ができ、その間の運用益は非課税です。

一方で、原則60歳までは資金を引き出せないため、必要なときに自由に資金を使えません。

NISAのメリットとデメリット

メリット

  • 無期限で運用益が非課税になる
  • 少額から投資でき、資金は必要なときに自由に引き出せる

デメリット

  • iDeCoの掛金、変額保険の保険料に適用される所得控除制度がない

NISAでは、年間の投資上限額の範囲内であれば、運用益が無期限で非課税になります。また、100円などの少額から投資できる商品もあるほか、必要に応じて資金をいつでも引き出せます。

ただし、iDeCoや変額保険と異なり、投資額は所得控除の対象ではないため、運用益が得られなければ、税制上のメリットがありません。

変額保険のメリットとデメリット

メリット

  • 保障をもちながら資産形成ができる
  • 死亡保険金の非課税枠を活用して、相続税を軽減できる

デメリット

  • iDeCoやNISAとは異なり、保険の保障費用がかかる
  • 10年以内などの早期解約で解約控除が発生する場合がある
  • 健康状態によっては加入が制限される

変額保険は、死亡や高度障害などへの保障をもちながら資産形成を行え、死亡保険金の非課税枠を利用した相続対策としても活用できます

一方、iDeCoやNISAにはない保障費用が発生しているため、資産形成のみを目的としている場合は、コストが余分にかかっていることになります。
また、契約後10年以内などの早期解約では、商品によっては解約時の手数料が差し引かれ(解約控除)、解約返戻金が減少することがあります。

このほか、保険商品のため、健康状態次第では加入できない場合があります。

iDeCo、NISA、変額保険に向いている方

iDeCo、NISA、変額保険の特性や、メリット・デメリットを踏まえて、ここからは、それぞれに向いている方の特徴を詳しく説明します。

iDeCoに向いている方

老後の資金づくりを目的としたiDeCoは、以下のような方に向いています。

  • 貯蓄は苦手だが、老後資金を準備したい方
  • 所得が高い方

iDeCoは、原則60歳まで資金を引き出せないため、貯金が苦手な方でも計画的に老後の資金を用意できます

また、掛金全額で所得控除を受けられるため、所得税率が高いほど節税効果が大きく、より所得が高い方に向いています

NISAに向いている方

運用益が無期限で非課税となるNISAは、以下のような方に向いています。

  • 年齢や投資期間などに縛られず、資産形成をしたい方
  • 老後の生活費にかぎらず、まとまった資金を準備したい方
  • 投資対象商品の選択肢の多さを重視したい方

NISAは、18歳以上であれば利用でき、資金を引き出す時期に制限がないため、教育資金や住宅購入費用などを目的とした資産形成にも向いています

また、投資信託や株式、ETF(上場投資信託)、REIT(不動産投資信託)など投資対象商品の種類や数が多いため、幅広い選択肢から自身に合った商品を選びたい方に適しています

変額保険に向いている方

保障を確保しながら資産形成ができる変額保険は、以下のような方に向いています。

  • 万一に対する保障をもちつつ、将来に向けて経済的に備えたい方
  • 相続対策を考えている方

変額保険は、死亡や高度障害のほか、就労不能や要介護に対する保障と資産形成を両立できるため、万が一の場合などに備えながら経済的な準備をしたい方に適しています

また、死亡保険金の非課税枠が適用されることで相続税負担を軽減できるため、家族のために相続対策を検討している方にも向いています

iDeCo、NISA、変額保険で迷ったときは、保険のプロに相談

iDeCo、NISA、変額保険の特徴を比較しても、自身に適した資産形成がわからない場合があります。
特に、変額保険は、保険と投資に関する内容を理解して選ぶことが大切です。

そのため、資産形成や変額保険選びで迷ったときは、保険のプロに相談することをおすすめします。
プロに相談することで、ライフプランや目的に合ったアドバイスを得られるでしょう。

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