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就業不能保険 比較

更新日:2025年12月3日

働けなくなるリスクに備える注目の保険 就業不能保険比較

病気やケガで働けなくなったときの
生活費をサポート

就業不能保険とは、病気やケガの治療による長期間の入院や在宅療養などによって働けない(就業不能)状態になったときの、長期の収入減少に備えるための保険です。

就業不能保険を徹底比較

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就業不能保険の人気ランキング

申し込みが多い順のランキングで、みんなが選んだ人気の就業不能保険がひと目でわかります。

  1. 1位
    働く人のたより

    SBI生命

    働く人のたより

    働く人のたより
    月払保険料 月額給付金 支払対象外期間
    1,850 10万円 60日

    30歳 男性 「就業不能給付金月額10万円 全疾病型 保険期間・保険料払込期間60歳満了 満額タイプ 口座振替月払」の場合

    病気やケガなどで働けない状態のときの収入減を補う保険です。
    病気やケガだけでなく、うつ病などの精神疾患で働けない状態のときも、給付金を受取れます。

    ※保険料は2021年6月1日時点のものです。

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  2. 働く人への保険3

    ライフネット生命

    働く人への保険3

    働く人への保険3
    月払保険料 月額給付金 支払対象外期間
    2,366 10万円 60日

    30歳男性 「就業不能給付金月額:10万円 保険期間・保険料払込期間:60歳 支払対象外期間:60日 標準タイプ」プランの場合

    病気やケガで長期間働けないとき、毎月、給付金を受け取れる保険です。さらに精神疾患や入院、復帰を応援する一時金であなたの暮らしを支えます。

    ※記載の保険料は2025年4月1日現在の保険料で計算しています。

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  3. 2位
    働く人への保険3

    ライフネット生命

    働く人への保険3

    働く人への保険3
    月払保険料 月額給付金 支払対象外期間
    2,366 10万円 60日

    30歳男性 「就業不能給付金月額:10万円 保険期間・保険料払込期間:60歳 支払対象外期間:60日 標準タイプ」プランの場合

    病気やケガで長期間働けないとき、毎月、給付金を受け取れる保険です。さらに精神疾患や入院、復帰を応援する一時金であなたの暮らしを支えます。

    ※記載の保険料は2025年4月1日現在の保険料で計算しています。

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  4. 3位
    くらすプラスZ

    チューリッヒ生命

    くらすプラスZ

    くらすプラスZ
    月払保険料 月額給付金 支払対象外期間
    3,070 10万円 なし

    30歳 男性 「長期収入サポート給付月額:10万円 短期収入サポート月額給付金免責特則:なし 保険期間・保険料払込期間:60歳満了」の場合

    仕事や家事を続ける大人のための働けなくなったときの保険です。「すぐに」と「ずっと」の2つの給付金で、働けないときの収入をサポートします。

    ※掲載している保険料及び保障内容などは2025年10月1日現在のものです。

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  5. 4位
    保険組曲Best 働けなくなったときの保険

    太陽生命

    保険組曲BestMYWAY 働けなくなったときの保険

    保険組曲Best 働けなくなったときの保険
    月払保険料 月額給付金 支払対象外期間
    3,201 10万円 30日

    30歳 男性 「年金月額・給付金月額 10万円 最低支払保証期間 1年 保険期間・保険料払込期間 60歳満了 クレジットカード月払」の場合

    入院または所定の軽度就業不能状態が30日継続するごとに生活費をサポートします。
    14日以上の継続入院に備えることもできます。(14日継続入院給付金特則を付加した場合)

    詳細を見る

  6. 5位
    あんしん就業不能保障保険

    東京海上日動あんしん生命

    あんしん就業不能保障保険

    あんしん就業不能保障保険
    月払保険料 月額給付金 支払対象外期間
    1,920 10万円 なし

    30歳 男性 「就業不能保険金月額:10万円 障害・介護保障プラン(T型) 保険期間・保険料払込期間:65歳満了 最低支払保証期間:2年 非喫煙者優良体保険料率」の場合

    働けなくなったとき毎月のお給料のように給付金が受け取れる就業不能保障保険です。
    喫煙状況や健康状態等によって、保険料が割安になる場合があります。

    ※「支払対象外期間」項目は本商品の「不担保期間」に該当します。
    ■表示プラン内容
    保険料払込方法:月払(口座振替扱)

    ※「支払対象外期間」項目は本商品の「不担保期間」に該当します。
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    保険料払込方法:月払(口座振替扱)

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調査概要:カカクコム・インシュアランス経由での申込件数が多い順、集計期間:2025/8/1〜2025/10/31

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カカクコム・インシュアランスは生命保険協会が定める「業務品質評価基準」の基本項目をすべて達成した認定保険代理店です。コンサルタントには1級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP®資格、AFP資格保有者も在籍。資格取得支援や定期的な教育にも取り組んでいます。

お客さまに最適な保険を提供できるよう努めています

お客さまにとって最適な保険を提供できるよう努めています。 価格.com保険では、相談サービスを利用いただいたお客さまに、コンサルタントに関するアンケートを実施し、評価やクチコミを公開しています。お客さまから寄せられたご意見を取り入れ、よりよいサービスの提供に努めています。

就業不能保険とは?

就業不能保険とは?

「働けなくなるリスク」に備える保険

就業不能保険は、病気やケガの治療による長期間の入院や在宅療養などによって、働けない(就業不能)状態になった際の収入が減少するリスクに備えるための保険です。

近年、就業不能保険を提供する保険会社が増えてきています。その要因として、晩婚化、非婚化に伴って働く単身世帯が増加したことや、病気やケガの長期入院が挙げられます。加えて、退院後の在宅療養が長引くことで、「働けなくなるリスク」に備える必要性を感じる人が増加していることなども、理由に挙げられます。

「令和6年度(2024年度) 生命保険に関する全国実態調査」(生命保険文化センター)によると、働けなくなるリスクに備える保険や特約(生活障害・就業不能保障保険、生活障害・就業不能保障特約)の世帯加入率は17.2%です。医療保険・医療特約の世帯加入率95.1%と比べると、加入率は低いですが、一定の需要が保たれていることがわかります。

給料のように毎月受け取り、収入の減少をカバー

就業不能保険の特徴は、病気やケガで長期間働けなくなった場合に、契約時に決めた給付金額を給料のように毎月受け取れることです。給付金は、一般的に、就業不能状態が続く間、就業不能状態から回復するまで、または、保険期間満了まで受け取れるため、長期の入院や在宅療養などによる収入の減少に備えられます。

給付イメージ

給付金を受け取るための条件

給付金を受け取れる条件は、商品によって大きく異なります。多くの商品では、病気やケガによって、保険会社が定める就業不能状態に該当し、かつ就業不能状態が支払対象外期間を超えて継続した場合に、給付金を受け取れる仕組みです。支払対象外期間は、商品によって異なり、60日や180日のほか、支払対象外期間のない商品もあります。

下記で、給付金を受け取れる事例を紹介します。ただし、商品によっては受け取れない場合もあるため、加入の際に、給付金を受け取れる条件を確認しておきましょう。

給付金を受け取れる主な事例

  • 骨折で入院や在宅療養をする場合
    骨折の治療を目的とした入院や、医師の指示による在宅療養は、就業不能状態に該当するため、支払対象外期間以降も入院や在宅療養が継続されている場合、給付対象となります。
  • 病気やケガによる後遺症によって、障害等級2級に認定された場合
    保険会社が指定する障害等級に認定された場合、就業不能状態に該当する、としている商品もあります。障害等級1級や2級に認定されることを就業不能状態の基準の一つとしている商品の場合、該当する障害等級に認定されると、支払対象外期間を除いた保険期間中は、状態が回復するまで給付金を受け取れます。
  • 精神疾患で入院や在宅療養をする場合
    精神疾患は、多くの商品で保障の対象外とされています。ただし、給付対象の商品では、医師による診断・指示で入院や在宅療養が必要となった場合、支払対象外期間以後も状態が回復するまで、給付金を受け取れます。

給付金を受け取れない主な事例

  • 妊娠や出産
    正常分娩(ぶんべん)で入院した場合は、就業不能状態に該当しません。しかし、帝王切開などの異常分娩の場合は、就業不能状態に該当する商品もあります。
    「令和5年(2023)患者調査の概況」(厚生労働省)によると、異常分娩も含めた出産による平均在院日数は7.4日であり、入院日数は短い傾向にあります。そのため、出産で給付金を受け取ることは難しいでしょう。
  • 医学的根拠のない自覚症状
    自覚症状があっても、医師の診断による医学的根拠が認められない場合は、就業不能状態とはみなされません。腰痛やむち打ち症状なども、医師の診断による医学的な根拠が必要です。
  • 被保険者が亡くなった場合
    被保険者が亡くなったときは、就業不能状態に該当しないため、給付金は受け取れません。
    遺された家族のために保険に加入したい場合は、定期保険や終身保険、収入保障保険を検討しましょう。

収入保障保険や医療保険に加入していたら必要ない?

就業不能保険と似た保障内容の保険として、年金形式で給付金が支払われる収入保障保険や、病気やケガに関する医療保険があります。そのため、就業不能保険の必要性を検討する際には、これらの保険との違いをしっかりと理解することも重要です。

まず、就業不能保険と収入保障保険の違いを見てみましょう。
就業不能保険の場合、就業不能状態になったときに給付金を受け取れるのは、被保険者本人です。つまり、本人の生活を保障するための保険です。一方、収入保障保険は、被保険者が死亡したときに遺族が保険金を受け取ります。つまり、遺族の生活を保障するための保険です。

次に、就業不能保険と医療保険の違いを見てみましょう。就業不能保険は、病気やケガで働けなくなったときの収入の減少に備える保険で、長期間の在宅療養なども保障の対象です。一方、医療保険は、病気やケガによる入院、手術などに伴う支出に備える保険であり、一般的に、在宅療養などでの収入の減少に対する保障はありません。

公的保障が手薄な方、住宅ローンを返済中の方は、検討の価値あり

病気やケガで長期間働けなくなった場合には、一定の公的保障があります。しかし、健康時の収入をすべてや、継続的にかかる治療費のすべてをカバーできるわけではありません。さらに、公的保障の内容は、会社員と自営業者とでは異なります。公的保障の仕組みや内容を把握した上で、就業不能保険の必要性を考えてみましょう。

病気やケガで働けなくなった場合の公的保障の違い

  医療保険制度 年金制度 労災保険
会社員 傷病手当金 障害基礎年金
(1級・2級)
障害厚生年金
(1級〜3級)
療養補償給付
休業補償給付
障害補償給付
介護補償給付
自営業者 なし 障害基礎年金
(1級・2級)
なし

会社員の場合は、公的医療保険制度(健康保険)の傷病手当金によって、収入の減少を、一定程度までカバーできます。傷病手当金は、業務外の病気やケガによる療養で働けなくなった場合、被保険者や家族の生活を保障するための制度です。会社を休まざるを得なくなり、休業期間中に給与の支払いがない場合、休業4日目から通算して1年6カ月を限度に、休業前の給与の3分の2に相当する金額を、受け取れます。また、会社員が所定の障害状態と認定された場合は、障害等級に応じて、障害基礎年金障害厚生年金を一生涯受け取ることができます。

なお、会社員が業務中に病気やケガを負った場合は、労災保険から休業補償給付、療養補償給付、障害補償給付、介護補償給付などが支払われ、業務外の病気やケガの場合よりも手厚い保障が得られます。さらに、会社員は公的な保障以外に、有給休暇を取得できるほか、福利厚生制度を活用できる場合もあります。

一方、自営業者には、会社員と異なって傷病手当金はありません。障害状態と認定された場合でも、支払われるのは障害基礎年金のみで、障害厚生年金は支給されません。また、業務中の病気やケガを補償する労災保険も、ありません。

会社員・自営業の長期療養による収入減少の違い

このように、就業不能状態になった場合、自営業者は会社員に比べると公的保障が少ないです。従って、会社員以上に自営業者は、就業不能状態となるリスクに備える必要があるといえます。なお、会社員であっても健康時の収入をすべて公的保障でカバーできるわけではありません。病気やケガの治療が長引くことで継続的に治療費がかかり、支出が増えることも考えられます。このリスクにも備えたい場合は、会社員も就業不能保険で備える必要があります。

就業不能保険の必要性が高い方

  • 自営業者
    会社員と比較して、公的保障の内容が手薄なため
  • 住宅ローンを返済中の方
    住宅ローン契約時に加入する団体信用生命保険によって、万が一死亡したときにはローン残高がなくなるが、就業不能状態の場合は、住宅ローンを引き続き返済していかねばならないため
  • 収入減少に対応できる程度の資産がない方
    資産が十分にない場合、長期入院や在宅療養による収入減少リスクに対応できないため

就業不能保険の選び方

就業不能保険の選び方

給付金の支払い条件には、特に注意が必要

就業不能保険は、死亡保険や医療保険などと比べると、商品によって異なる点が多くあります。そのため、一つ一つの商品の加入条件や保障の対象・内容、給付金の支払い条件、保障期間などを確認・検討し、自身に合ったものを選ぶ必要があります。
これらを踏まえて、就業不能保険を選ぶ際のおもなポイントを6つ、以下で紹介します。中でも、給付金の支払い条件は、商品によって大きく内容が異なるため、特に注意して確認・検討する必要があります。

1.被保険者の要件

まず、自身が被保険者(保険の対象者)として契約できるかを確認する必要があります。契約可能な年齢は、商品ごとに定められています。また、学生や専業主婦(主夫)、アルバイト、パートタイムなどの職業・職種・雇用形態や、一定以下の年収の場合は申し込めない、などの条件がある商品が一般的です。このほか、健康状態によっても、申し込みができない場合もあります。

2.給付金額

毎月の給付金額をいくらに設定するかは、個人の状況で異なります。というのも、会社員や自営業などの雇用形態によっても、公的保障の内容が異なるため、同じ収入でも必要な給付金額が変わるためです。なお、給付金額は一般的に、申込時の年収や事業所得の額などによって限度額が定められています。給付額を多く設定すると毎月支払う保険料の負担が重くなるため、家計とのバランスにも配慮する必要があります。
また、会社員は、傷病手当金を最長で1年6カ月間受け取れます。そのため、就業不能状態になった際に、初回の受け取りから一定期間のみ、給付金を月額の50%相当に削減して受け取れる商品を選択することも可能です。

3.保険期間

保険期間は、55歳満了、60歳満了、65歳満了、70歳満了などのように、年齢で選べる商品が一般的です。保険期間を定年退職するまでの年齢に設定することで、働く期間の収入保障を確保できます。

4.給付期間

給付金が支払われる期間も、商品によって異なります。就業不能状態が続く間にかぎり給付金が支払われる商品もあれば、就業不能状態から復帰した後も、契約時に決めた年金受取総額(給付金額と受取期間)を全額受け取れる商品もあります。
さらに、復帰から保険期間満了まで年金が受け取れるタイプ、復帰後5年間にかぎり年金が受け取れるタイプ、いずれかを選択できる商品などもあります。

5.給付金の支払い条件

給付金の支払い条件も商品によって異なるため、就業不能状態の判断基準を具体的に確認する必要があります。商品ごとで、次のような違いがあります。

就業不能状態の判断基準の例

  • 病気やケガによる治療目的の入院、または在宅療養、あるいは公的年金の障害等級1級または2級に認定された状態。
    精神疾患による治療目的の入院。
  • 病気やケガによる治療目的の入院、または在宅療養、あるいは公的年金の障害等級1級または2級に認定された状態。
    精神障害は対象外。
  • 所定のストレス性疾患による入院が60日を超えた場合、または、所定の5疾病によって就業不能状態(治療目的の入院や在宅療養)が60日を超えて継続した場合。
  • 初めて所定のがんと診断確定された場合。または、所定の急性心筋梗塞・脳卒中で手術、あるいは20日以上継続して入院した場合。

6.支払対象外期間

給付金の支払対象外期間が設けられていることにも、注意が必要です。就業不能状態となってから60日間を対象外とする商品や、契約時に支払対象外期間を60日か180日と選択できる商品などがあります。

就業不能保険 みんなの契約内容

ほかのユーザーは、どのような就業不能保険に加入しているのでしょうか?
そこで、実際の契約者のデータをもとに、年代別・保障内容別に集計・分析しました。

傾向
  • 病気などにかかるリスクが高い50代の平均月払保険料が、3,950円と一番高くなっています。
  • 給付金月額は、10万〜15万円を選んでいる方が約75%を占めています。病気やケガで働けない間の収入の一部をカバーしたいと考える方が多いことが、要因の一つでしょう。
  • 保険期間は、60歳または65歳までで加入している方が60%を超えています。定年退職を迎えるまでの一定期間の保障を備えておきたい方が多いことが、要因の一つでしょう。
  • 平均月払保険料
    就業不能保険の平均月払保険料
  • 給付金月額
    就業不能保険の給付金月額
  • 保険期間
    就業不能保険の保険期間

調査概要:カカクコム・インシュアランスにおける契約者調べ
調査期間:2023/04〜2024/03
集計対象:当社乗合保険会社の中からデータ提供いただいた会社

※小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100%とはならない場合があります。

データ利用をご希望の方へ

「調査概要」に、「カカクコム・インシュアランスにおける契約者調べ」と記載しているデータは、当社の許諾を得たうえで、WEBサイトにてご利用いただけます。ご希望の場合は、こちらをご覧ください。

データ利用をご希望の方へ

「調査概要」に、「カカクコム・インシュアランスにおける契約者調べ」と記載しているデータは、当社の許諾を得たうえで、WEBサイトにてご利用いただけます。ご希望の場合は、こちらをご覧ください。

就業不能保険でよくある質問

医療保険と就業不能保険の違いは何ですか?
医療保険は、病気やケガによる入院や手術などでかかる治療費や諸費用の出費に備える保険です。一方、就業不能保険は、おもに病気やケガによる長期の入院や、在宅療養などで働けなくなった際の収入の減少に備える保険です。
就業不能保険は一般的に、医療保険でカバーしきれない長期入院や在宅療養で就業不能状態が継続した場合、その間の収入減少に対して保障を確保する保険です。
就業不能保険のメリット・デメリットは何ですか?

メリット
・医療保険でカバーできない長期入院や在宅療養で就業不能状態が継続した場合、その間の収入減少に対する保障を備えられます。

デメリット
・60日、180日などの支払対象外期間が設けられているため、就業不能状態になってから一定期間は、給付金を受け取れません。
・商品によって給付条件が異なるため、就業不能状態であっても、治療目的の入院や療養以外が対象外の場合や、精神疾患が原因の場合は給付の対象外になることがあります。
・学生や専業主婦(主夫)、アルバイト、パートなどの職業・職種・雇用形態や、一定以下の年収の場合は、申し込めない場合があります。

精神疾患、うつ病は保障の対象になりますか?
商品によって異なります。また、保障の対象となる場合でも、給付金の支払い条件は商品ごとで異なります。各商品の保障の対象、および給付金の支払い条件の詳細は、契約概要、ご契約のしおり・約款などでご確認ください。
仕事に復帰した場合、給付金は支払われますか?
商品によって給付期間は異なります。仕事に復帰すると給付金が支払われないもの、一定期間内であれば復帰後も支払われるもの、復帰にかかわらず保険期間内であれば支払われるものなどがあります。価格.com保険では、商品ごとの復帰後の保障の有無を一括比較できます。
死亡した場合の保障はありますか?
商品によって死亡時の保障は異なりますが、多くの商品では、保険期間を通じて死亡保障はありません。
妊娠・出産・切迫早産は保障の対象になりますか?
商品によって異なります。各商品の保障の対象、および給付金の支払い条件の詳細は、契約概要、ご契約のしおり・約款などでご確認ください。
保険料控除の対象となりますか?
はい。就業不能保険は、保険料控除の対象です。控除区分は介護医療保険料控除となります。制度の詳細は、「生命保険料控除」ページでご確認ください。
貯蓄性のある商品はありますか?
いいえ。貯蓄性のある商品はありません。 ※2024年5月20日時点
所得補償保険とは何ですか?
所得補償保険は、損害保険会社が取り扱っている保険で、病気やケガなどで働けなくなった場合の収入減少を補うための保険です。補償内容は就業不能保険と似ていますが、保険金額や保険期間などの設定には、細かな違いがあります。

監修者プロフィール

中村 宏

中村 宏

ファイナンシャル・プランナー(CFP資格®、1級ファイナンシャル技能士)

FPオフィス ワーク・ワークス代表

当コンテンツ「就業不能保険とは?」「就業不能保険の選び方」において、コンテンツ作成・監修協力をいただいております。

募集文書番号
LN_BB_PBD-784 /募資S-2206-331-K1 / 2510-KL08-H0192 / 募補07159-20251008 / 個-900-25-253(2025/9/4)

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