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尿タンパク・尿潜血 | 尿検査
尿タンパク・尿潜血の結果が陽性だと、どのような病気が疑われるのでしょうか?
検査値の見方や疑われる疾病、改善方法について医師が解説します。
2026年1月26日更新

尿タンパクは腎臓、尿潜血は尿管、膀胱などの病気の発見に有用です
尿検査は、最も体に負担のない形で検査用検体として得られる検査です。そのうえ、その尿から多くの病気が発見できます。
尿検査の結果は、出現量に応じて、陰性(−)、疑陽性(±)、陽性(+)、(2+)、(3+)などで表記されます。
腎臓では、1日に約150リットルもの大量の原尿を作ります。その後、尿細管を通過する間に約99%が再吸収され、約1.5リットルが尿として排せつされます。尿細管に障害があるときは、タンパクが大量に尿中に排せつされ、タンパク尿となります。
また、尿のろ過を行う糸球体が障害されると、アルブミンなどの低分子タンパクが尿中へ排せつされ、アルブミン尿として認識されます。アルブミン尿は、糖尿病性腎症の早期発見に役立ちます。糸球体腎炎、糖尿病、高血圧などで糸球体の破壊が強くなると、大きなタンパクも排せつされます。
血液検査によるeGFR値が60ml/分/1.73m²未満、あるいは、尿タンパク(+)以上が3カ月以上続く場合は、慢性腎臓病と診断されます。慢性腎臓病(CKD)では、尿タンパクが多いほど心臓、脳血管障害を発症しやすくなり、死亡リスクは高まる傾向にあります。
尿の通り道である腎臓、尿管、膀胱、尿道のいずれかの部位で出血があると、血尿状態となります。血尿には、肉眼的血尿と顕微鏡学的血尿があります。
| 肉眼的血尿 | 多量の赤血球の出現。尿を見ただけで赤ワイン色となっている状態 |
|---|---|
| 顕微鏡学的血尿 | 少量の赤血球の出現。顕微鏡で赤血球の存在を調べて判明する状態 |
顕微鏡学的血尿では、顕微鏡で観察しなくても、尿に試験紙を浸すだけで判定できる尿潜血反応で検査されます。
ただし、試験紙法では、激しい運動後などに起きる筋肉組織の融解によるミオグロビン尿でも尿潜血反応が陽性となるため、必要に応じて顕微鏡で赤血球の存在を確認します。
原因は、以下の6種類に分類されます。
@とAは自然と病気がよくなる可能性が高いため、良性蛋白尿と呼ばれます。一方で、BとCはこれから悪くなる可能性が高いため、どの病態に属するかを調べることが大切です。
@起立性タンパク尿
若年者に見られ、年齢とともに消失します。仰臥位(ぎょうがい:あおむけで寝ている姿勢のこと)では尿タンパクを認めず、立った状態で尿タンパク排泄が増える病態です。立つことで背骨が前に反って腎臓に圧力が加わり、これによって腎静脈の血液循環不良が生じることが原因と考えられます。起床直後の尿検査では、尿タンパクが見られない場合に診断がつきます。
A一過性タンパク尿
若年者の約20%に見られます。運動や発熱とも関連します。日を変えて尿を複数回再検査し、異常なしと出ることで診断されます。
Bオーバーフロー型タンパク尿
低分子量タンパクは糸球体を通過し、腎臓内で再度ほとんどが再吸収されます。しかし、多発性骨髄腫、悪性リンパ腫、単球性白血病などで過剰に産生されたタンパクや、横紋筋融解症(脂質異常改善薬の副作用)や血管内溶血などでは、再吸収の極量を超えてしまうため、出現します。
低分子量タンパクのために通常行われる試験紙法検査では、尿タンパク陰性となるため、別の詳しい方法での尿検査が必要となります。
C糸球体性タンパク尿
腎臓の老廃物をろ過する糸球体が損傷することで、糸球体を通過するタンパクが増えることが原因です。糸球体腎炎、糖尿病性腎症、ループス腎炎(全身性エリテマトーデス(SLE)に起因する糸球体腎炎)などが主な疾患です。
D尿細管性タンパク尿
腎臓内でのタンパク吸収障害があると、低分子タンパクが吸収されず、尿タンパクとなります。尿細管間質性腎炎や重金属中毒で生じます。低分子タンパクのため、試験紙法では尿タンパク陰性となります。
E腎後性タンパク尿
尿路感染症や尿路での炎症、結石、腫瘍で生じることがあります。
糸球体腎炎、間質性腎炎、尿路結石、尿路感染症、尿路腫瘍などの存在によって陽性になります。
尿タンパクが陽性になる疾患は多数あるため、内科で原因疾患を特定してもらい、治療を受けます。
尿潜血陽性の場合は、まずは内科で腎臓に起因する内科的疾患か、尿路に起因する泌尿器科的疾患かの区別をしてもらいます。泌尿器科疾患であれば、泌尿器科で病気に応じた治療を受けます。肉眼的血尿の場合も、泌尿器科を受診します。泌尿器科は主に、手術治療を行う診療科です。
慢性腎臓病では、悪化させる要因として、高血圧や糖尿病などがあります。高血圧では塩分を控える、糖尿病では食事エネルギーの制限や運動を行うといった生活改善がポイントです。
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2026年1月26日時点の情報となります。
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