がん保険に解約返戻金は必要？

生命保険を契約期間中に解約したときに保険会社から支払われるお金を解約返戻金といいます。

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一般的に、終身保険や養老保険など貯蓄性の高い保険や保険期間の長い保険には解約返戻金があります。受け取るお金を自由に使うことができることなどから、解約返戻金のある保険は「貯蓄型」の保険と言われることがあります。一方、解約返戻金がないか、あってもごくわずかな定期保険や医療保険は「掛け捨て型」の保険と言われます。がん保険は医療保険の一種であり、ほとんどの商品は「掛け捨て型」です。しかし、なかには解約返戻金が支払われる「貯蓄型」のものもあります。
なお、保険料は「貯蓄型」よりも「掛け捨て型」のほうが割安に設定されています。

現在、解約返戻金があるがん保険は、一部の保険会社が、一生涯保障が続く“終身型”の商品で提供しています。
たとえば、通常の水準の解約返戻金がある終身がん保険を提供している会社があります。また、この保険に「低解約返戻金特則」を付加すると、保険料払込期間中の解約返戻金をなくして保険料を通常よりも安くすることができます。「低解約返戻金特則」を付加した場合、保険料払込期間を終身にした契約では解約返戻金はありませんが、保険料払込期間を60歳までとするなど、終身以外にした契約では、払込期間経過後に死亡給付金と同額の解約返戻金が発生します。
保険料払込期間中の解約返戻金はなく、払込期間経過後に解約すると入院給付金日額の10倍の解約返戻金が払われる会社や、保険期間を通じて解約返戻金の水準を大幅に低く設定していて、死亡した場合の死亡給付金では、解約返戻金相当額が払われる会社もあります。解約返戻金があるとはいえ、支払い保険料総額に対して極端に少ない保険の場合、「貯蓄型」の保険とは言えないでしょう。

そもそも、がん保険に入る目的は何でしょうか。
万が一がんにかかったときに必要な入院・治療にかかる費用や差額ベット代などをカバーするほか、治療等のために働けなくなって不足する収入を補填することが主な目的です。

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自分が死亡したときの遺族の生活保障を目的とする死亡保険と違って、がん保険は自分のための保険です。また、がんにかかる確率は年齢を重ねるほど高くなることから、がん保険は、健康なときに加入し、その後できるだけ長期間加入し続けるのが基本です。
解約返戻金があるがん保険に加入して途中で解約した場合、解約返戻金を受け取ることはできても、当初の目的であるがんの保障は一切なくなってしまいます。再びがん保険に加入しようとすると年齢が高くなっているため一般的に保険料が高くなります。また、契約後90日間の免責期間にがんと診断された場合には給付金等を受け取ることができません。加えて、過去にがんにかかった経験があると、新たにがん保険に加入するのが難しくなります。
解約返戻金は解約時期が遅いほど多くなるため、いつ解約するかの判断も難しいでしょう。がんにかかる確率が高くなる高齢期は、返戻金の額が多くても解約しにくいでしょう。

これらのことを考えると、がん保険は解約せずに長期間加入し続けることが基本です。そのため、解約返戻金のない「掛け捨て型」が適しています。また、「掛け捨て型」のほうが、解約返戻金がある保険よりも軽い保険料負担でがんに備えることができます。

がんの保障に「貯蓄」の機能を持たせ、将来解約して返戻金を受け取ることも検討したいのであれば、がん保険単独で考えるのではなく、終身の特定疾病保障保険も併用してはいかがでしょうか。
特定疾病保障保険は、がん、脳卒中、急性心筋梗塞の三大疾病にかかって所定の状態を満たすか、死亡・高度障害状態になったときに保険金が支払われる保険です。三大疾病にかかると入院が長期化したり、再入院を繰り返したりする可能性もあるため、治療費等を保険金で備えたい人が加入する保険です。「終身型」に加入すると、保険料の一部が保険会社で運用されて貯まっていき、将来解約すれば返戻金を受け取ることができます。
たとえば、がんにかかったときに、がん保険からの保障でカバーできる場合は、特定疾病保障保険の保険金を受け取らずにそのまま据え置き、高齢期に必要に応じて解約して返戻金を受け取るなどの活用方法があります。受け取ったお金の使い道は自由です。

保険に加入するときは、まず最初に加入の目的をはっきりさせるようにしましょう。がん保険など、基本的に解約をしないつもりで加入する保険は、「保障」機能を重視し、保険料の負担が軽い「掛け捨て型」の保険が適しています。「保障」と「貯蓄」を両立したい場合には、「貯蓄」機能も持つ終身保険や特定疾病保障保険などを活用しましょう。なお、「貯蓄」機能の水準は、支払保険料総額に対する解約返戻金の割合で確認することができます。加入する前には必ず確認するようにしましょう。