自動車保険の見直しのポイント

自動車保険の見直しのポイント

更新日：2022年5月20日

ダイレクト型損保への切り替え

自動車保険を代理店型損保から通信販売方式のダイレクト型損保に変更すると保険料が安くなることがあります。

ダイレクト型損保は通常、代理店を通じて販売しないため、代理店型損保に比べて販売関連のコストを抑えることができます。そのため、代理店型損保に比べてダイレクト型損保の方が一般的に保険料を安くできる場合が多いようです。
ただし、加入者の年齢や現在の等級、年間走行距離などによっては、代理店型損保の方がダイレクト型損保よりも安い保険料になる場合もあります。
そのような場合に備えて、見積もりを複数の保険会社から入手して保険料を比較した上で、どの保険会社に加入するかしっかり吟味するとよいでしょう。

車両保険の見直し

車両保険の見直しは、保険料を節約する上で欠かせないポイントです。
車両保険を一般タイプからエコノミータイプに変更すると、一般タイプでは補償される自損事故などが補償の対象外となりますが、その分保険料を安くすることができます。
自動車が古くなり自動車の価値が下がったときは、車両保険を一般タイプからエコノミータイプに変更することを検討してみましょう。

また、車両保険の免責金額（自己負担額）を高めに設定することでも保険料を安く抑えることができます。例えば、車両保険の免責金額を「1回目ゼロ、2回目以降10万円」から、「1回目、2回目以降とも10万円」に変更すると、自動車の修理金額10万円までは常に自己負担となる代わりに保険料を安く抑えることができます。

次に、自動車保険の加入条件が変更となるときについて考えてみましょう。

年齢条件の見直し

自動車保険の年齢条件は、一般に全年齢補償（21歳未満）/21歳以上補償/26歳以上補償/35歳以上補償（30歳以上補償の保険会社もあり）補償の4つに区分されています。
そのため、運転者の年齢条件を同居の子供に合わせている場合には、子供の年齢が21歳/26歳/35歳または30歳になったときに運転者の年齢条件を引き上げるとよいでしょう。

例えば、年齢条件を26歳以上補償にすると、26歳未満のドライバーが起こした事故は補償の対象外になりますが、全年齢補償（21歳未満）や21歳以上補償に比べると保険料を安くすることができます。ただし、逆に18歳の子供が運転免許を取得して自宅の自動車を運転するようになったのに、自動車保険の年齢条件を30歳以上補償のまま変更しなかったりすると、子供が運転中に起こした事故の補償は受けられません。18歳の子供が運転する場合は全年齢補償（21歳未満）となるため、保険料は高くなりますが子供が運転する前に保険会社に年齢条件の変更を通知する必要があります。

運転者限定の見直し

自動車保険の運転者限定を本人限定や家族限定に変更することで保険料を安くすることができます。
保険料が最も安いのは、本人限定（記名被保険者のみ）にした場合です。次いで、本人・配偶者限定、家族限定（記名被保険者と同居の親族、別居している未婚の子供）の順に保険料が安くなります。
ただし、運転者限定を設定した場合、限定された人以外が自動車を運転して起こした事故は補償の対象外になりますので、友人や会社の同僚などには運転させないようにしましょう。

年間走行距離の見直し

引越しなどによって自動車の使い方が変わり、契約時に保険会社に伝えた年間予定走行距離が実際の年間走行距離より短くなるときは、保険会社に年間走行距離の変更を通知することで保険料を安くできる場合があります。
保険会社によっては、年間予定走行距離が保険料を決める条件の一つとなっているところもあるからです。ただし、逆に契約時に保険会社に伝えた年間予定走行距離を超えそうなときも保険会社に通知する必要があります。

使用目的の見直し

転勤や転職などで生活スタイルが変わり自動車を通勤に使わなくなったときなどは、保険会社に通知し使用目的を通勤・通学から日常・レジャーに変更すると保険料を下げることができます。

特約の見直し

例えば、ファミリーバイク特約や自転車傷害特約に加入している契約者がバイクや自転車を手放した場合などは、特約を解約することで保険料を節約することができます。
自動車でゴルフに出かけるためにゴルフ用品を補償する車内携行品補償特約を付帯しているような場合もゴルフをやめて車内に貴重品を置くことが少なくなれば、車内携行品補償特約を解約してもよいでしょう。

対人賠償保険/対物賠償保険/人身傷害保険の3つは必ず加入することをオススメしますが、特約は自動車の使い方やニーズによって適時見直しを行うと保険料を節約できます。