病気別・年代別の平均入院日数は？長期入院時の医療負担を解説

傷病別の平均入院日数

「傷病別の平均入院日数」を見てみると、病気やケガによっても入院日数は異なっていることがわかります。統合失調症などの精神疾患の病気や、くも膜下出血、脳梗塞などの脳に関わる病気では、入院期間が長期化する傾向があります。また、男女ともに同じ傷病でも、高齢になるほど入院が長引く傾向があります。

年代別の平均入院日数

グラフは、20歳代から70歳代までの平均入院日数を年代別にまとめたものです。30歳代の平均入院日数が12.1日なのに対し、60歳代では18.8日と約1.6倍になっています。日数別の入院割合を見ても、20〜50歳代は「7日以内」の短期入院の割合が多い一方で、60歳代になると「15日以上」の入院割合が20〜50歳代の1.4倍にあたる30％近くとなっており、傷病別の平均入院日数と同様、年齢を重ねるにつれて入院が長期化する傾向にあることがわかります。

• 出典：生命保険文化センター「生活保障に関する調査」令和4年度
  　　　第�U章　医療保障 直近の入院時の入院日数

入院が長引くと、入院、治療に関わる費用の負担が大きくなります。入院期間中は働けないため収入減（逸失収入）となる場合もあります。グラフは、入院時の自己負担費用と逸失収入の総額を年代別に示したものです。平均額をみると、勤労収入のある50代までは金額が大きくなり、20歳代の平均16.6万円に対して、50歳代では2倍近い28.6万円、60歳代では33.2万円にも及びます。この金額を見ると、入院による支出増や収入減による経済的な負担が大きいということがわかると思います。

• 出典：生命保険文化センター「生活保障に関する調査」令和4年度
  　　　第�U章　医療保障 直近の入院時の自己負担費用と逸失収入の総額

医療保険は、病気やケガによる経済的な負担を軽減するために加入するものですが、主な検討ポイントは、保険期間や入院給付金をはじめとした給付金の額、1入院あたりの入院給付金の支払限度日数などでしょう。勤労収入がある若い人が、一定期間のリスクに備えるのであれば、一般的に入院日数が短いことから長期入院に対応したものにする必要はないと考えられます。ただし、子育て期間などで収入減の影響が大きくなりそうな場合は、1日あたりの給付金の額を大きくしたり、就業不能状態になった際の収入減に備えられる就業不能保険を検討したりするのもひとつの方法です。

病気やケガの確率が高まる高齢期の保障を重点的に考えるのであれば、収入減の影響よりも、入院の長期化による支出増に備える必要がありそうです。そのため、1日あたりの給付金の額を大きくするよりも、長期入院に対応したものにするほうがいいともいえます。どんな病気やケガに備えるかによっても、保障の範囲は変わります。気になるすべてのリスクをカバーしようとすると保険料が高くなり、家計が圧迫されてしまうので、保障と保険料のバランスをみて検討するようにしましょう。

保険だけでなく、貯蓄でも備える方法もあります。保障の一部を保険でカバーし、不足分は貯蓄で補うと考えれば、保険の保障範囲を大きくする必要はありません。いずれにしろ、医療保険の加入を検討する際には、自分や家族にどんなリスクが考えられ、どの保障に重点を置くか、いつまで保険でカバーするかを考えることが大切です。自分ではよくわからない場合は、保険のコンサルタントに相談してみましょう。詳細は「保険相談」をご覧ください。