医療保険の選び方

医療保険の選び方は？ 主な保障内容はどう決める？

STEP1入院給付金額を決める

入院給付金は、一般的に入院1日あたりの保障額が定額で受け取れます。この場合、受け取れる入院給付金は「入院給付金日額×入院日数分」となります。入院後何日目から入院給付金を受け取れるかは、医療保険の商品ごとに異なります。
たとえば、入院初日から日額5,000円が受け取れる保険の場合、1週間入院すると、5,000円×7日間＝35,000円を受け取れます。

では、入院給付金日額はどのくらいにするとよいのでしょうか？
入金給付金日額を決めるときは、公的医療保険制度の保障内容を考慮します。日本は皆保険制度のため、すべての国民がなんらかの健康保険制度に加入していますが、給付内容は加入している健康保険制度によって異なります。

たとえば、病気やケガで通院や入院する場合、現役世代であれば、病院などの窓口で支払う医療費の自己負担額は3割ですが、傷病手当金や高額療養費制度は、健康保険制度の種類や年齢、所得によって支給される金額が異なります。自分自身や家族が加入している健康保険制度には、どのような給付内容があるのかを知っておくことはとても大切です。

健康保険制度は、あくまで医療費などの自己負担額を軽減してくれるものです。入院したときにかかる医療費のうち、公的保障では補えない金額は、貯蓄で備えるか、医療保険で備えるか、その両方で備えることになります。

入院すると、次のような費用がかかります。

実際に入院した人が支払った自己負担額の平均は19.8万円となっています。これは、生命保険文化センターが行った「生活保障に関する調査（令和4年度）」の結果で、過去5年間に入院し、自己負担を支払った人をベースに集計しています（高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額）。また、入院時の1日あたりの自己負担額は、平均20,700円となっています。

入院すると、自己負担額以外に、収入が減少することも考えなくてはなりません。会社員や公務員であれば、入院が長引くと傷病手当金が受け取れますが、それでも普段の給料と比べると約3分の2の受給です。自営業者であれば、傷病手当金がないため入院が長引くほど収入が減少します。入院することで収入が減少しても生活費はかかるため、貯蓄を取り崩して生活費を賄うことになります。

入院時にかかる自己負担額は貯蓄から支払えるという人でも、収入減のことも考えると医療保険を活用する検討をしてもいいのではないでしょうか。

入院する部屋を大部屋とするなら、1日あたりにかかる費用はそれほどかからないため、1日あたり5,000円の入院給付金日額でもよいかもしれません。ほかの入院患者が複数いると眠れないという人は、差額ベッド代を考慮して、入院給付金日額を1日あたり10,000円としてもよいでしょう。

医療保険のなかには、入院日数が5日以内の場合でも、一律5日分の入院給付金が受け取れるものもあります。日帰り入院や1泊2日の短期入院した場合でも、入院するときに必要なものを準備すると出費がかさみます。そこで、短期入院でも一定額の入院給付金日額が受け取れるタイプは、このような支出に備えたいというニーズに応えてくれます。

入院給付金額は、細かな保障内容もよく確認したうえで決めるようにしましょう。

STEP21入院の限度日数を決める

医療保険では、1回の入院で入院給付金を受け取ることのできる日数（支払限度日数）を決めます。支払限度日数は、30日型、60日型、120日型、180日型などがあります。たとえば、支払限度日数が60日の医療保険であれば、1回の入院で最大60日間までは入院給付金が受け取れますが、それを超えた分の入院給付金は支払われません。同じ病気を原因として再入院した場合は、前回の入院とあわせて「1回の入院」として扱われます。
一般的に、前回の退院日の翌日から180日を経過して再入院した場合は、「新たな入院」として扱われます。ただし、入院給付金は通算して受け取れる限度日数（通算支払限度日数）が決められているため、それを超えて入院給付金を受け取ることはできません。

では、支払限度日数はどのくらいあればよいのでしょうか。
厚生労働省の「令和2年（2020年）患者調査の概況」によると、退院患者の平均在院日数は、32.3 日で、高齢になるほど、平均在院日数は長くなっています。
傷病分類別に見ると、平均在院日数は長い順に次のとおりです。

精神および行動の障害（血管性および詳細不明の認知、総合失調症など）

294.2 日

神経系の疾患（アルツハイマー病など）

83.5 日

循環器系の疾患（高血圧性疾患、心疾患、脳血管疾患）

41.5 日

医療保険の支払限度日数は、長ければ長いほど保険料は高くなります。そのため、60日型か120日型で多くの傷病に対応することを検討するとよいでしょう。日本人の死因のうち上位を占める病気で、入院が長期化する傾向のある「がん（悪性新生物）」「心疾患（急性心筋梗塞）」「脳卒中（脳血管疾患）」については、支払限度日数を無制限にしているものもあります。また、そのほかの主な生活習慣病で入院が長期化しやすい「糖尿病」や「高血圧性疾患」などの病気について、支払限度日数を延長しているものもあるので、そのような視点でも医療保険を比較検討してみましょう。

STEP3手術給付金のタイプを決める

入院中に病気やケガの治療のために手術を受けたときは、手術給付金が受け取れます。最近では入院せずに外来で手術を受ける日帰り手術も珍しくないので、入院の有無にかかわらず手術給付金を受け取れるものもあります。

手術給付金は、入院給付金額の倍率で決められているのが一般的で、そのなかでも2つのタイプがあります。
1つは、手術の種類にかかわらず、入院中に手術すれば、入院給付金額の10倍が手術給付金として受け取れ、入院せずに手術した場合は、入金給付金額の5倍が手術給付金として受け取れるタイプです（入院給付金額の倍率は保険会社によって異なります）。
たとえば、入院給付金日額が1日あたり5,000円の場合、入院中の手術であれば5万円が受け取れ、外来での手術であれば25,000円が受け取れます。

もう1つは、入院中の手術の種類によって、入院給付金額の10倍・20倍・40倍のいずれかを手術給付金として受け取れるタイプです。どの手術ならどの倍率になるのかは、各保険会社の約款で定められています。
たとえば、入院給付金日額が1日あたり5,000円で、手術給付金の倍率が20倍であれば、10万円が手術給付金として受け取れます。

例：入院給付金日額が1日あたり5,000円の場合

ほかの保障や保険期間・保険料払込期間をどう決める？

STEP4ほかの保障を付加するか決める

医療保険には、次のような特約を付けることができます。

先進医療に関する特約

先進医療を受けた場合にその治療費が給付される特約です。先進医療とは、厚生労働大臣が定める高度な医療技術のことで、各健康保険制度の対象外のため、先進医療にかかる費用は患者が全額自己負担します。先進医療の治療費は高額になりやすいため、貯蓄から支払うことが負担になることもあります。しかし、医療保険の先進医療特約は、保険料が月々100円程度に設定されていることが多く、先進医療の治療費は通算1000万〜2000万円まで給付されることがほとんどです。

比較的安い保険料で高額の医療費に備えることができる先進医療特約ですが、注意点もあります。
先進医療が受けられる施設は、厚生労働省の認可を得た医療機関に限定されています。また、先進医療の対象となる技術は随時見直されるため、特約を付帯したときには先進医療の対象であっても、実際に医療を受けるときには先進医療の対象から外れていることもあります。

がんや特定疾病に関する特約

がんで入院した場合に「がん入院給付金」が受け取れる特約や、がんと診断された場合に「がん診断給付金」が受け取れる特約、がん・急性心筋梗塞・脳卒中の治療を目的として入院した場合、「特定疾病（三大疾病）入院一時金」が受け取れる特約などがあります（特約の名称は保険会社によって異なります）。

がん入院給付金が受け取れる特約は、通常、1回の入院の支払限度日数は、主契約の支払限度日数と同じになります。がん診断給付金が受け取れる特約は、がんが再発したり転移したりしても、2回目以降も受け取れるものがあります。特定疾病(三大疾病)入院一時金も、複数回受け取れるものがあります。
給付金の支払事由や支払限度は、医療保険ごとに異なるので、しっかりと内容を確認しましょう。

通院に関する特約

入院給付金が受け取れる病気やケガで入院し、退院した後に通院した場合、通院保障を受けられる特約があります。なかには、入院前の通院も通院給付金の対象にしているものもあります。通院特約では、1日あたりの通院給付金額や通算支払限度日数が主契約と同じでも、1回の入院に対する通院の支払限度日数が主契約よりも短く設定されているものもあります。
退院しても、通院して治療や経過観察するケースは多いので、通院にかかる費用が心配な人は、特約を付帯することを検討してみてもよいでしょう。

女性疾病に関する特約

女性特有の病気で入院や手術した場合、ほかの病気やケガよりも保障を上乗せする特約です。入院給付金が増額されたり、手術給付金が上乗せされたりします。女性特有の病気とは、乳がん、子宮内膜症、子宮筋腫、子宮がんなどのほかに、妊娠・分娩（ぶんべん）の合併症（帝王切開、流産、妊娠中毒症など）があります。女性疾病に関する特約では、女性に多いとされる病気についても保障される場合があります。
女性特有の病気になったからといって、ほかの病気と比べて医療費が多くかかるわけではありません。しかし、女性特有の病気の治療には、健康保険が適用にならないものもあります。また、入院中は、個室を利用することで周囲の人の目を気にしなくて済むこともあるかもしれません。このような可能性を考えて、特約を付帯するという選択肢もあります。

付帯する特約が増えれば増えるほど、保険料は高くなります。病気やケガで入院することになった場合、どのくらいの費用がかかり、貯蓄ではどのくらいまで対応できるのかをしっかりと考えて、特約を選ぶようにしましょう。

STEP5保険期間・保険料払込期間を決める

保険期間

医療保険の保険期間には、一定の期間で保障が終了する「定期」と、保障が亡くなるまで続く「終身」があります。保険期間が定期の場合、加入時の保険料は終身に比べて割安ですが、一般的に更新のたびに保険料は高くなり、保障内容は更新ごとに小さくなっていきます。ある年齢（たとえば80歳など）を超えると、それ以降は更新できなくなります。一方、保険期間が終身の場合、加入時の保険料は定期と比べると割高ですが、保険料は一生変わりません。保障内容についても、一生涯変わらずに続きます。

若くて収入があまり多くない人や、住宅ローンの支払いなどがあって貯蓄がほとんどできない状況の人は、保障は大きく保険料は安くしておきたいものです。このような人には、定期の医療保険が適しているでしょう。それに対して、定期に比べると保険料は割高でも、保険料も保障も変わらずに安心できるほうがよいと考える人は、終身の医療保険が適しています。
保険期間が定期のものを選び、満期がきたら終身に切り替えようと考える場合は、年齢や健康状態によっては、ほかの医療保険に加入できないこともあるということを知っておきましょう。

＜定期タイプと終身タイプの特徴＞

保険料払込期間

保険料の払込期間には、「短期払」と「全期払」があります。短期払とは、保険料の払い込みを保険期間満了よりも先に終わらせる方法です。たとえば、保険期間が終身のものでも、保険料の払込期間を15年としたり、60歳までとしたりします。そうすることで、子どもの教育費の負担が大きくなる前や年金生活をする前に保険料の支払いを終えることができるので、その後の家計への負担は軽減します。
一方、全期払とは、保険料の払込終了と保険期間の満了を同じにする方法です。保険料を払い込む期間が長ければ長いほど、毎回支払う保険料は下がるので、短期払と全期払を比べると、払い込む保険料の合計額は全期払のほうが多くなります。しかし、全期払は、毎回の保険料を安く抑えることができるので、日頃の家計のやりくりがしやすくなります。その半面、保険期間が満了するまで保険料を支払うため、老後の家計を圧迫する可能性があります。

まとめ

医療保険の加入を検討するときは、以上のような手順をおって、必要な保障額や保障内容、保険期間と保険料の払込期間を選択しましょう。その際は、選択した医療保険が、家計とうまくバランスがとれているか、しっかりと確認しましょう。