長期入院に備える保険は必要？長期入院の可能性や費用を解説

入院する人の数は？ 期間はどのくらい？

病気やケガなどで入院する人の数は、厚生労働省の「患者調査（2023年）」によると人口10万人に対して945人です。約1％という確率ですから、頻繁に起こるとは思えない数字かもしれませんが、乳幼児期を除けば年齢が高くなるほど入院する人の数は増え、70代前半で（10万人に対して）1,502人（約1.6％）、80代後半になると4,413人（約4.7％）となります。

また、入院の日数は、14日以内：68.4％、15〜30日以内：15.5％、31日〜91日：12.7％、92〜182日：2.2％となっており、8割以上は1か月以内に退院し、1か月を超える入院は2割弱という状況です。

病気やケガの入院日数

長期入院になりやすい病気って？

病気やケガ別の平均的な入院日数をみると、統合失調症・統合失調症型障害及び妄想性障害（570日）、血管性及び詳細不明の認知症（285日）、アルツハイマー病（280日）などが特に長期の入院を必要とするようです。ほかにも脳血管疾患（69日）、慢性腎臓病（57日）、慢性閉塞性肺疾患（50日）などは長期入院となる傾向があります。

下表にあるとおり、国民病といわれる悪性新生物（がん）はほかの病気と比べて入院期間が長いわけではなく、精神や行動の障害、神経系や循環器系の病気などのほうがより長い入院が必要なことがわかります。

長期入院になりにくい傾向も

高齢になったときや特定の病気になったときには長く入院する可能性もありますが、下のグラフでわかるように、入院日数は短期化の傾向にあります。1987年には平均44日だった入院日数が2023年には28日に短縮しており、35年あまりでおよそ15日、3割以上も短くなっています。
これは、医療技術の進歩によって、体への負担の少ない手術法が生まれ、以前よりも早く回復できたり、日帰り手術ができたりするようになったことや、政策として少子高齢化による医療費増を抑えるために在宅療養がしやすい環境が整備されたり、入院が長引くほど病院が受け取る診療報酬が減っていく仕組みが導入したりしたためだと考えられています。こうした状況が続けば、今後さらに入院の短期化が進むことも考えられます。

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退院患者の平均在院日数の年次遷移

• 注：各年9月1日〜30日に退院した者を対象とした
  　　2011年は、宮城県の石巻医療圏、気仙沼医療圏及び福島県を除いた数値である
• 令和5年 患者調査（厚生労働省）を加工して作成

長期入院したときのリスク

入院するとどれくらいの費用がかかるのか、実際に自分や家族が入院した経験がなければイメージしにくいかもしれません。基本的には入院でも通院でも、加入する健康保険が適用され、70歳になるまではかかった医療費の3割を自己負担します。入院の場合は医療費のほかに病院へ支払う費用として、食事代や個室などを利用するときの差額ベッド代、入院中に必要な身の回りの品を購入する費用などが必要になります。こうした支出の平均値は生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」によれば、1日あたり約2.1万円、1回の入院あたり約19.8万円となっています。

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• 入院費用日額の平均

入院が長期になると、お金の不安は入院関連の支出だけではなくなります。働けないために収入が減ったり、途絶えてしまったりする可能性があり、貯蓄が十分になければ家賃や住宅ローン、子どもの学費などの支払いに困ることにもなりかねません。

入院したときの費用をカバーしてくれる公的な保障

かかった医療費は本人が全額負担する必要はなく、健康保険が適用されるため1〜3割を年齢や収入に応じて負担すればよいことになっています。それでも金額が大きくなる場合には、負担を軽減するための高額療養費制度があります。高額療養費制度は、医療機関や薬局で支払った額が自己負担の上限額を超えた場合に、その超えた分の金額を支給してくれる制度で、上限額は年齢や収入によって異なります。たとえば100万円の医療費がかかり、病院の窓口で3割にあたる30万円を支払ったとしても、70歳未満の一般的な収入の人なら高額療養費制度を利用することで自己負担は約9万円に抑えられます（下図）。

100万円の医療費がかかった人の自己負担費用の例

入院中の収入減をカバーしてくれる公的な保障

病気やケガのために会社を休み、給料が支給されないときなどに本人や家族の生活を支援する制度として「傷病手当金」があります。条件を満たす必要がありますが、金額は給料の2/3程度で通算1年半支給される心強い制度です。ただし、自営業者やフリーランスの人などが加入する国民健康保険には、この傷病手当金がありません。

そのほかに、病気やケガによって一定の障害状態になった場合に支給される障害年金もあります。障害年金には「障害基礎年金」と「障害厚生年金」があり、初めて医師の診療を受けたときに自営業者や専業主婦、学生など（国民年金に加入）であれば「障害基礎年金」を、会社員や公務員（厚生年金に加入）であれば「障害基礎年金」に上乗せして「障害厚生年金」も受け取ることができます。なお、介護が必要だと認められた場合に事業者による介護サービスを受けられる「介護保険制度」もあります（65歳未満の場合は、要介護状態が老化に起因する特定の疾病による場合に限定されます）。

入院費用をカバーするための医療保険

長期の入院に伴う費用や、それをカバーしてくれる公的な保障を確認したうえで、民間の医療保険が必要かどうか考えてみましょう。一般的な医療保険は、病気やケガで入院・手術をしたときの費用を補うことを目的として「入院給付金」や「手術給付金」を受け取ることができます。公的な保障を踏まえて、より手厚く備えたい場合や貯蓄だけでは不安な場合には医療保険への加入を検討することになります。

長期の入院に備える医療保険としては、1入院あたりの支払限度日数が長い保険商品のほうが安心に思えますが、保障範囲を広げればその分保険料が高くなるため、注意が必要です。保険料を抑えながら長期入院に備えるには、入院が長引きやすい特定の病気のみ入院限度日数が延長されるタイプの医療保険に加入するといった方法があります。

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• 医療保険とは

収入減をカバーするための就業不能保険

入院中や医師の指示による自宅療養中などに生じる収入減をカバーすることを目的としているのが就業不能保険です。60日など一定の保障されない期間（免責期間）を過ぎると、給付金を給料のように毎月受け取ることができます。会社員であれば公的な保障である傷病手当金を受け取ることもできますが、自営業やフリーランスの場合は働けなくなるとすぐに収入が途絶えることがあるため、貯蓄を心掛けるとともにこうした保険を検討するのも1つの方法です。

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• 働けなくなったらどうする？就業不能保険でリスクに備える

せっかく保険に加入したもののいざというときに保険金や給付金を受け取れないことほど残念なことはありません。精神や神経系統の障害（うつ病など）が対象に含まれるか、いつからいつまで給付されるかなど、商品ごとに条件が異なりますので、複数の商品を比較してみることをおすすめします。

長期入院は誰にでも起こるとはいえないものの、そうなってしまった場合には、体だけでなく経済的にも大きな負担となるものです。できることならお金の心配をせず、治療に専念できる環境が望ましいでしょう。
そのためには、公的な保障によってカバーされる範囲も踏まえつつ、自助努力も必要です。自助努力としては日頃から、もしものために貯蓄をすることが欠かせません。また、医療保険や就業不能保険への加入を検討するという選択肢もありますので、自分や家族のためにどんな保障が必要かを考えて検討してみましょう。