50代は生命保険を見直して、家計に無理のない保障で病気や老後に備えよう

50代は、子どもの独立や老後を見据えた生活設計などによって、現在加入している保険の保障内容が、実情に合わなくなっているケースもあります。
ここでは、50代が生命保険を見直すべき具体的な理由を、４つ紹介します。

定期保険の更新によって、保険料が上がる

50代になると、加入中の定期保険の更新時期を迎えることも多くなります。
定期保険の保険料は、更新時点の年齢をもとに再計算されるため、同じ保障内容であれば、年齢が上がるほど保険料が高くなります。
さらに、多くの場合は自動更新のため、見直しをせずに更新をし続けると、値上がりした保険料を支払い続けることになり、家計の負担が大きくなります。たとえば、保障内容が同じ男性の場合、50歳時点で月額4,000円台だった保険料が、60歳の更新時には月額9,000円台に跳ね上がるようなケースも珍しくありません。

また、生命保険（個人年金保険を含む）の年間払込保険料の平均は、50代がもっとも高く、男性が24.4万円、女性が17.0万円です（※）。月額では、男性が2.03万円、女性が1.41万円を支払っていることになり、家計の負担になりやすいといえます。

• 出典：2025（令和７）年度生活保障に関する調査（生命保険文化センター）

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• 定期保険の自動更新

子どもの独立によって、必要な保障額が変わる

子どもが独立すると、子どもの教育費や生活費に備える必要がなくなるため、数千万円単位の大きな死亡保障は不要になります。
現状の家族構成や、毎月の生活費などをもとに、必要な保障額を算出し直しましょう。

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• 必要保障額の計算

年齢とともに病気・ケガのリスクが高まる

50代は、40代までに比べて男女ともに、病気やケガにかかりやすくなるため、20代や30代のころに設定した医療保険・がん保険の保障内容では、保障が不足する可能性があります。

このほか、十数年以上前など昔に加入した保険の保障内容は、現在の医療事情に合わないことも考えられます。

老後の生活資金への不安が高まる

50代は、定年退職後を見据えて、家計の見直しを検討する時期でもあります。特に、定年退職後は収入が一般的に減少するため、現役時代と同じ保険料を払い続けることが難しくなるケースも考えられます。
将来の保険料負担を軽減するためにも、50代のうちから、保障内容や保険料の見直しが必要になります。

50代は、「死亡保障」「医療保障」「老後の生活保障」の３つを中心に、生命保険を見直すことが大切です。
ここからは、保険の種類ごとに、見直しの考え方とポイントを解説します。

死亡保険（死亡保障）

子どもが独立している場合、大きな死亡保障は必要ありません。
たとえば、自身の葬儀費用・死後整理費用の約100万円〜300万円（※）や配偶者の生活費など、必要最低限の死亡保障にすることで、保険料の負担も軽減できます。

• 出典：第7回お葬式に関する全国調査（2026年）（鎌倉新書）

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• 生命保険の見直しとは？最適なタイミングや見直しのポイント、注意点を解説

医療保険、がん保険（医療保障）

年齢とともに病気・ケガのリスクが高まることを踏まえ、手厚い保障があると安心です。
ただし、その分保険料が割高になるため、高額療養費制度などの公的制度を考慮して、保障内容を検討しましょう。

具体的には、病気やケガのリスクは生涯あるため、一生涯保障を受けられる「終身型」がおすすめです。
また、がんも、性別や部位による違いはあるものの、一般的に年齢とともに罹患リスクが高まります。そのため、がんに対する保障では、がんと診断された場合に受け取れる「診断給付金」だけでなく、手術や抗がん剤治療などの治療を受けたときに受け取れる「治療給付金」があるとよいでしょう。

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• がん保険の選び方は？保障を選ぶ際のポイントや注意点を解説

個人年金保険（老後の生活保障）

50代は、老後の生活資金に備える必要が高まります。
死亡保障を減らした分、老後の生活費用を積み立てる方法の一つとして、個人年金保険を検討するとよいでしょう。

個人年金保険は、契約時に設定した年齢から、毎年一定額の年金を受け取れる保険です。
公的年金と合わせることで、定年退職後の生活の安定につながります。

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• 個人年金保険

生命保険を見直すときには、事前に知っておきたい注意点があります。
ここからは、50代で保険を見直すときに、特に気をつけたいポイントを３つ紹介します。

公的保障を考慮して保障内容を決める

公的制度で補てんされる金額を把握したうえで、その不足分を生命保険で補うことが基本です。
そのため、公的保障の内容を確認せずに保障内容や保障額を決めてしまうと、保障が過剰になって保険料を払いすぎる場合や、保障が足りなくなる場合があります。

たとえば、死亡保険（死亡保障）の保障内容を決めるときは、遺族年金（子どもが18歳未満などの場合は遺族基礎年金、会社員の場合は遺族厚生年金など）の受給見込み額を確認することが大切です。
同様に、医療保険・がん保険（医療保障）を見直すときは、高額療養費制度の内容を知っておく必要があります。

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• 高額療養費制度とは？

健康状態によっては加入できない場合がある

持病や既往症があると、その内容によっては新たな保険に加入できない場合があります。
加入できた場合でも、持病や既往症に関連する特定の部位が保障されない（特定部位不担保）ケースや、保険料割増といった条件がつくこともあります。

健康状態に不安がある場合は、加入条件が緩やかな「引受基準緩和型の保険」も選択肢の一つですが、通常の保険よりも保険料が割高になります。

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• 持病がある場合の医療保険

保障の不足や、保障のない期間が発生することがある

生命保険を見直すときは、保障が不足したり保障のない期間が生じないよう、変更の内容とタイミングには十分な注意が必要です。

保険金の減額や特約の解約など、契約内容を変更する場合、不要な保障のみを削ったと考えていても、必要な保障まで削除してしまうケースもあります。見直す前に、現状の保障内容をいま一度整理し、残すべき保障を確認しておくことが大切です。

また、保険を乗り換える際は、古い保険の解約タイミングに注意が必要です。新しい保険の保障が始まる前に加入中の保険を解約すると、保障のない期間（無保険期間）が生まれます。
たとえば、がん保険には、契約後90日間は保障されない「免責期間」があります。新しく加入するがん保険の免責期間中に、既存のがん保険を解約してしまうと、がんに対する保障のない期間が生まれます。免責期間が終了したことを確認してから、既存の保険を解約するようにしましょう。

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• がん保険の猶予期間（免責期間）

生命保険を見直すときには、公的保障の内容や保険の保障内容などを、十分に理解している必要があるため、一人で最適な保障内容を判断するのは難しいでしょう。
「何をどのように見直せばよいかわからない」「現状の保障が適切かどうか確認したい」というときは、保険のプロに相談することで疑問を解決しながら、自身に合った保険を見つけられるでしょう。

一人ひとりの状況に合わせた提案を受けられる

「オンライン保険相談」では、希望の条件に沿った保障内容や、複数の保険商品の提案を受けられます。
たとえば、遺族年金や高額療養費制度といった公的保障の計算や、持病がある場合に加入しやすい保険の比較など、一人ひとりの疑問に応じて保険のプロから説明を聞けます。

保険の乗り換え手続きや、無理のない保険料設計のサポートを受けられる

保険を見直して乗り換えるときは、保障のない期間を防ぐために、既存の保険を解約するタイミングを考慮する必要があります。保険のプロのサポートを受けることで、複雑な手続きでもリスクを抑えながら完了できます。

また、50代の保険見直しでは、「定年退職後も無理なく払い続けられる保険料」に設定することが重要です。老後の収入を見据えた保険料プランを設計してもらえるのも、プロに相談するメリットです。