建物の構造級別を判別する

持ち家の火災保険は、建物の柱が何でできているかで保険料が変わってきます。
なぜなら、建物の主要構造部が木材なのか、鉄筋コンクリートなのか、鉄骨なのかで、火災や災害時の損害に差が生じるからです。

以下のとおり、住宅物件（専用住宅）の場合、M構造[マンション構造]、T構造[耐火構造]、H構造[非耐火構造]があります。
一般物件（店舗併用住宅）の場合、1〜3級があります。

• 保険会社や保険商品により異なる場合もあります

物件種別	構造級別	建物の種類（材質）	保険料
住宅物件 (専用住宅)	M構造	コンクリート造建物、コンクリートブロック造建物、れんが造建物、石造建物、耐火建築物の共同住宅建物
	T構造	コンクリート造建物、コンクリートブロック造建物、れんが造建物、石造建物、鉄骨造建物、耐火建築物（共同住宅建物以外）、準耐火建築物、省令準耐火建物
	H構造	M構造、T構造に該当しない建物
一般物件 (店舗併用住宅)	1級	コンクリート造建物、コンクリートブロック造建物、れんが造建物、石造建物、耐火被覆鉄骨造、耐火建築物
	2級	鉄骨造建物、準耐火建築物、省令準耐火建物
	3級	1級、2級に該当しない建物

建物の構造級別の判定のポイントは、以下となります。

実際にどのような流れで、構造級別を判定すればいいか確認してみましょう。

図１−建物、家財の分類例

• 1　コンクリート造は、鉄筋コンクリート造（RC造）、鉄骨鉄筋コンクリート造（SRC造）、コンクリートブロック造、れんが造、石造を含みます
• 2　鉄骨造（S造）は、鉄骨ALC造を含みます
• 3　一定の耐火性能を持つ建築物のことで、建築確認申請書の『（第四面） - 【5．耐火建築物】』の欄にてご確認ください。建築確認申請書は、通常、物件の引渡し時に受け取りますが、引渡し前に書類が必要な場合は、施工業者または販売会社に連絡することでコピー等をもらうことができます。建築確認申請書にて確認できない場合は、施工業者・住宅販売会社等にご確認ください
• 4　省令準耐火建物は、独立行政法人住宅金融支援機構法（旧：住宅金融公庫法）および省令に定める一定の耐火性能を有する建物のことで、書面では確認できない場合が多いです。その場合は、施工業者・住宅販売会社等にご確認ください
• (注)その他の建物種類として、耐火構造建築物および特定避難時間倒壊等防止建築物があります。詳細はカカクコム・インシュアランスまたは引受保険会社までお問い合わせください

建物の構造級別を確認

構造級別によって保険料が変わってくるので、住んでいる建物がどの構造級別にあたるのか確認しましょう。
構造級別がご自身で判定できない場合は、カカクコム・インシュアランス相談窓口にご連絡ください。