40代は、生命保険で生活費や子どもの教育費、自身の健康リスクに備えよう

40代は、収入が安定してくる一方で、健康面のリスクが高まるほか、子どもがいる場合は教育費などでの支出が膨らむ時期でもあります。
そのため、家族の生活費や教育費、自身の医療費などに備えておく必要が高いでしょう。

子どもの教育費や生活費など、固定費の支出が増える

40代は子どもの教育費や生活費などの出費が増えやすく、万が一の際には遺された家族の生活維持が難しくなるリスクがあります。

というのも、遺族年金などの公的保障はありますが、これだけでは教育費や生活費をすべて補えません。また、住宅費の備えも必要で、持ち家で団体信用生命保険（団信）に加入していれば、ローンの残債は団信で保障されますが、賃貸の場合は住宅費の備えも必要です。

このように、遺族年金など公的保障で足りない分を死亡保険で補うことが、家族の生活を守るために大切になります。

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• 必要保障額の試算

40代は30代に比べて、病気・ケガのリスクが高まる

30代までに比べると、40代は病気やケガになりやすい傾向があります。

高額療養費制度や傷病手当金といった公的保障によって、自己負担は軽減されますが、かかった医療費すべてが保障されるわけではありません。
急な入院・手術による治療費に備えて、医療保険やがん保険などで保障を確保しておくことが重要です。

また、治療のために働けなくなった場合、収入が減少しても日々の生活費はかかり続けます。こうした収入減少に対する備えも、生命保険で準備しておくとよいでしょう。

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• 医療保険はいらない？医療保険が必要な理由を年代別で解説

40代は支出が重なりやすい時期でもあるため、「保険料を実際にいくら払うのか」は気になるポイントです。

生命保険文化センターの「2025（令和７）年度 生活保障に関する調査」によると、40代の年間払込保険料は、男性が22.4万円、女性が16.6万円です。月額にすると、男性は約1.9万円、女性は約1.4万円となっています。

また、40代は家計の負担が大きくなる時期でもあります。
保険料の相場も踏まえて、すでに生命保険に加入している場合は、現状の保障内容と保険料が最適かどうか確認しておきましょう。保険料が負担に感じられる場合は、保障内容や保険を見直すことも一つの方法です。

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• 生命保険料の月々の平均はいくら？性別、年齢別などで解説

家計の中心を担うことが多い40代は、万が一の死亡保障に加え、病気やケガ、働けなくなるリスクへの備えが重要になります。
死亡保険、医療保険、がん保険、そして就業不能保険を中心に、各保険でどのようなリスクをカバーできるのかを詳しく見ていきましょう。

死亡保険（定期保険・終身保険・収入保障保険）

死亡保険は、万が一のことがあった際、遺された家族が生活費や教育費で困らないために準備するものです。
持ち家で団体信用生命保険（団信）に加入している場合は、原則として、死亡保険で住宅ローンに備える必要はありません。

死亡保険には、「定期保険」「終身保険」「収入保障保険」の３つのタイプがあります。
定期保険は、子どもの成長期など一定の期間だけ保障を厚くしたい場合に適しており、割安な保険料で大きな保障をもてます。
終身保険は、一生涯の保障を確保したい場合に適しています。保険料は割高ですが、将来の葬儀関連費用として家族に確実に保険金を残せます。
収入保障保険は、保険金を給料のように毎月受け取れます。教育費や生活費といった必要な保障額の変化に合わせて備えられます。

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• 生命保険の種類

医療保険

医療保険は、病気やケガによる入院・手術の費用負担を軽減するための保険です。
公的保障の高額療養費制度ではカバーしきれない入院中の食事代、雑費といった自己負担に備えたい場合に役立ちます。
健康リスクは年齢とともに高まるため、保障が一生涯続く「終身型」が安心です。一方で、特定の期間だけ手厚い保障がほしい場合は「定期型」が適しています。

医療保険では基本的に、入院や手術を受けた場合に給付金を受け取れますが、特約を追加することで通院や先進医療など希望に合った保障を手厚くすることも可能です。

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• 医療保険の選び方３つのポイント

がん保険

がん保険は、がん（悪性新生物）、がんの初期段階である上皮内新生物の治療に備えるための保険です。
がんは治療が長期化しやすく、自己負担額も膨らむ傾向があります。また、再発や転移によってさらに治療が長引くこともあるため、医療保険のみでは保障が不足する可能性があります。

さらに、「がん統計（全国がん登録）」（国立がん研究センターがん情報サービス）によると、40代は30代に比べてがんの罹患率が約2.7倍に跳ね上がります。特に、女性は乳がんなどの罹患リスクが高まる年代です。

がん保険では、診断時や治療ごとに受け取れる給付金があると、経済的な不安を軽減でき、より治療に専念できるでしょう。

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• がん保険の選び方は？保障を選ぶ際のポイントや注意点を解説

就業不能保険

就業不能保険は、病気やケガの療養で長期間、仕事ができない場合の収入減少を補うための保険です。
所定の働けない状態に該当した場合、回復するまで、または期間満了まで月々給付金を受け取れます。

公的保障の傷病手当金や、勤務先の保障があっても、それだけでは生活を維持することが難しい場合があります。特に、基本的に自営業者には傷病手当金や勤務先の保障がないため、収入減少に備える就業不能保険の必要性は高いでしょう。

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• 就業不能保険

生命保険では基本的に、遺族年金や高額療養費制度、傷病手当金といった公的保障で不足する分を保障します。保障を手厚くすると安心できますが、保険料が家計の負担になるため、家族構成を踏まえて保障を選びましょう。

独身の場合

扶養家族がいないため大きな死亡保障は不要ですが、親などに負担をかけないために、自身の葬儀関連費用・死後整理費用などの必要最低限の死亡保障を確保しましょう。

なお、死亡保障よりも、自身が病気・ケガをした場合の備えとして、医療保険・がん保険を優先するとよいです。このほか、治療で働けない間の収入減少に備える就業不能保険もあると安心です。

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• 独身・ひとり親家庭の保険選び

配偶者のみの場合

子どもがいない場合、数千万円規模の大きな死亡保障は、原則として不要です。
ただし、配偶者が生活を立て直すまでの生活費や、自身の葬儀関連費用・整理費用分の死亡保障は準備しておきましょう。

病気やケガの治療費用に備えて、医療保険には加入しておきましょう。貯蓄を切り崩さないため、また定年退職後の生活資金を確保するためにも、医療保険で医療費の支出に備えておくことをおすすめします。
がんに対する手厚い保障がほしい場合は、医療保険とは別でがん保険に加入するとよいでしょう。

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• がん保険は必要？必要性やいらない・不要な場合を解説

子どもや配偶者がいる場合

40代の子育て世帯は、生活費や教育費などの支出が多いため、万が一のときの経済的リスクも大きくなります。

死亡保険では、子どもの教育費や生活費など、数千万円の大きな死亡保障が必要になるケースが多いです。
定期型の死亡保険で、子どもの独立までなど、一定期間に絞って保障を手厚くすることが大切です。

医療保険・がん保険では、保障を手厚くしすぎると保険料の負担も大きくなるため、高額療養費制度など公的保障でまかなえない分を補う形で、保障内容を選びましょう。

また、治療で働けなくなると、収入が減少して生活の維持が難しくなります。傷病手当金など公的保障ではカバーし切れないため、就業不能保険で収入減少に備えましょう。自営業・フリーランスの場合は特に、就業不能保険を検討することをおすすめします。

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• 働けなくなったらどうする？就業不能保険でリスクに備える

ここからは、生命保険を選ぶときや、加入中の生命保険を見直すときに注意したいポイントを３つ紹介します。

過剰な保障、保障の不足に注意する

保障を手厚くしすぎて保障が過剰になっていないか、ほかの保障との重複がないか、確認しましょう。
たとえば、子どもがいる場合は、子どもの成長に伴って必要な保障は変わるため、不要になった保障は減らすことも検討してください。
ただし、特約の解約など保障を削る場合は、必要な保障がなくならないか事前に確かめることが大切です。

支払い続けられる保険料であること

保障が充実していても、保険料が家計の負担になると、保障を長くもち続けられません。
特に、定期保険の場合は、更新時の年齢に応じて保険料が再設定されます。そのため、保障内容が同じであっても、40代から50代、60代と更新を重ねるごとに、保険料が跳ね上がっていきます。
たとえば、40歳の保険料が2,000円前後でも、50歳では4,000円台、60歳では10,000円前後になるケースもあるため、更新後も無理なく払い続けられるかどうか、あらかじめ確認しておきましょう。

なお、定期保険に加入している場合は、加入時から保険料の上がらない保険への見直しも選択肢の一つです。
一生涯の備えには「終身保険」、60歳や65歳までの大きな保障には「収入保障保険」など、目的に合わせて選ぶことで、更新による保険料負担を軽減できます。

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• 定期保険の自動更新

健康状態によっては加入できない場合がある

持病や既往症がある場合、内容によっては新たに加入できないことがあります。
加入できた場合でも、関連部位が保障されない（特定部位不担保）場合や、保険料割増などの条件がつくケースもあります。

健康状態に不安がある場合は、健康状態に関する告知が緩やかな「引受基準緩和型」「無選択型」の生命保険も一つの選択肢ですが、保険料は割高になる点に注意が必要です。
そのため、加入中の保険がある場合は、保険料や保障内容のバランスを考えたうえで、契約を維持することも検討しましょう。

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• 持病がある場合の医療保険

家族構成や経済状況によって、何にどれだけ備えたいかは異なります。
加えて、保障内容を決めるときは専門的な知識も必要なため、生命保険を選ぶときは、保険のプロに相談するとよいでしょう。

条件に合う保障内容・保険料のプランの提案を受けられる

遺族年金や必要保障額の試算から、複数商品の比較まで、一人ひとりの希望に応じた保障内容を提案してもらえます。
また、教育費や生活費、住宅費用といった支出を踏まえたうえで、無理のない保険料設計について相談もできます。

保険を見直す場合、解約・加入手続きのサポートを受けられる

加入中の保険を見直す場合は、新しい保険の保障開始前に、加入中の保険を解約しないよう、手続きの順番にも注意が必要です。特に、がん保険には90日間保障されない「免責期間」がある商品も多く、解約のタイミングを誤ると保障のない期間が生じてしまいます。
保険のプロに相談することで、こうした複雑な時期の調整や手続きのサポートも受けられます。

このほか、加入した後も、保障内容に関する相談を継続して受けられることも、プロに相談するメリットです。