20代で生命保険が必要な理由や保険料の平均月額、おすすめの保険を解説

社会人として働き始めたばかりの20代は、収入や貯蓄がまだ十分でない場合もあります。
そのため、病気やケガによる治療費をカバーする医療保険や、治療で長期間働けないときの収入減少を補う就業不能保険で備えると安心です。また、万が一のときに遺された家族の生活を守るため、生命保険（死亡保険）も合わせて検討するとよいです。
まずは、20代にとって生命保険が必要な理由を、具体的に見ていきましょう。

病気やケガによる医療費や収入減少に備えるため

日本では公的医療保険が充実しているため、病気やケガの治療で医療費が高額になったとしても、高額療養費制度によって１カ月の自己負担額を一定額に抑えられます。
ただし、高額療養費制度を利用したからといって、自己負担がなくなるわけではありません。たとえば、入院中の食事代、個室などを希望した場合の費用（差額ベッド代）は全額自己負担となります。貯蓄が十分でない場合は、こうした急な出費が家計の負担になることもあります。

また、治療で長期間働けなくなった場合、収入は減少しても、日々の生活費や固定費はかかり続けます。
会社員や公務員であれば、公的保障の傷病手当金、労働基準法に基づく有給休暇によって一定の収入は守られますが、減少した収入のすべてを補えるわけではありません。また、自営業やフリーランスの場合は、傷病手当金や有給休暇などの保障がありません。

このように、病気やケガによる医療費の負担や収入減少は、20代でも起こる可能性があるため、公的保障や貯蓄でまかなえない自己負担費用を生命保険で備えておくと安心です。
なお、貯蓄などでこれらの費用をまかなえる場合は、生命保険で備える必要性は低いでしょう。

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万が一の場合に家族の生活を守るため

扶養家族がいるなど家計を支えている場合、自身に万が一のことがあると、遺された家族はそれまでと同じ生活を維持することが難しくなることもあります。
家族には、遺族年金などの公的保障がありますが、20代のうちは十分な貯蓄がないことも多いため、生活費や子どもがいる場合の教育費をすべて補えるとはかぎりません。

そのため、特に扶養家族がいる場合は、公的保障や貯蓄で遺族の生活を守れるか確認し、難しい場合は生命保険で備えることを検討しましょう。

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• 必要保障額の計算

20代ではどのくらいの人が生命保険に加入し、毎月いくら保険料を支払っているのでしょうか。ここからは、加入率と平均保険料の目安を紹介します。

20代の約２人に１人が、生命保険に加入している

生命保険文化センターの「2025（令和７）年度 生活保障に関する調査」によると、20代の生命保険加入率は男性が53.6％、女性が47.3％となっており、約２人に１人が生命保険に加入しています。

20代は、新社会人として働き始めるほか、結婚や子どもの誕生を迎えるなど、生活環境が変化しやすいため、自身や家族に必要な備えについて考え始める方も少なくありません。
生活環境や経済状況が変わるタイミングに合わせて、どのような備えが必要か考えてみるとよいでしょう。

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• 生命保険の加入率

20代の生命保険料の月額平均は約9,800円

生命保険の加入を検討するときは、毎月の保険料がどのくらいになるのかも気になるポイントです。
生命保険文化センターの「2025（令和７）年度 生活保障に関する調査」によると、20代の年間払込保険料は男性が11.9万円、女性が11.7万円です。
これを月額に換算すると、男性が約9,917円、女性が約9,750円となり、男女を合わせた目安は約9,800円となります。

ただし、保険料は商品や保障内容によって異なるため、自身に合った保障内容や保険料をよく確認しながら、生命保険を検討しましょう。

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• 生命保険料の月々の平均はいくら？性別、年齢別などで解説

20代は病気やケガのリスクが比較的低く、生命保険の必要性を感じにくいかもしれません。一方で、若く健康なうちに加入を検討することで、保険料や加入条件の面で利点があります。

30代以降に比べて、月々の保険料を抑えられる

生命保険は、一般的に加入時の年齢が低いほど保険料を抑えやすい傾向があります。特に、加入時から保険料が変わらない終身型の生命保険では、若いうちに加入することで、毎回の保険料負担を少しでも軽減できます。
月々の保険料をできるだけ抑えたい場合は、少しでも若いうちに加入するとよいでしょう。

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希望する条件の保険に加入しやすい

生命保険に加入するときは、健康状態や病歴などを保険会社へ告知する必要があります。持病や既往歴がある場合は、その内容によって保障内容に制限がついたり、希望する保険に加入できないことがあります。このほか、保険料が割増になるケースもあります。

そのため、少しでも若くて健康なうちに検討することで、商品や保障内容の選択肢が広がるでしょう。

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• 持病がある場合の医療保険

長期的な資産形成を始めやすい

生命保険の中には、保障を確保しながら将来に向けて資金を積み立てられる「貯蓄性のある保険」もあります。
資産形成は、長期間にわたって積み立てや運用を続けるほど効果を期待しやすい傾向があります。そのため、定年退職までの期間が長い20代は、資産形成を始めるのに適した時期といえるでしょう。

ただし、貯蓄性のある保険は、一般的に掛け捨て型の保険（貯蓄性のない保険）より保険料が割高です。また、契約後の早い段階で解約すると、支払った保険料の総額より受け取れる金額（積み立てた資金）が少なくなる場合もあります。

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• 変額保険

20代に必要な保障は、家族構成や経済状況などによって異なります。そのため、まずはどのようなリスクに備えたいのかを整理し、自身に合った生命保険を検討することが大切です。

病気・ケガの治療費は「医療保険」で備える

医療保険は、病気やケガによる入院・手術の費用に備える保険です。
公的医療保険には高額療養費制度があり、医療費が高額な場合は自己負担を軽減できますが、入院中の食事代や差額ベッド代などはすべて自己負担となり、想定以上の出費になることもあります。

貯蓄のみで急な出費をまかなうことが難しい場合は、医療保険で医療費などに備えるとよいでしょう。

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• 医療保険はいらない？医療保険が必要な理由を年代別で解説

治療で働けない間の収入減少は「就業不能保険」で備える

就業不能保険は、病気やケガで長期間働けなくなった場合の収入減少に備える保険です。
会社員や公務員には傷病手当金などの公的保障や、有給休暇制度がありますが、収入のすべてを補えるわけではありません。一方で、自営業者やフリーランスには傷病手当金や有給休暇制度がないため、貯蓄で収入減少を補う必要があります。

働けなくなった際の生活費に不安がある場合は、就業不能保険を検討しましょう。加入の際は、公的保障などでカバーできる金額を確認したうえで、必要な保障内容を考えることが大切です。

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• 就業不能保険

万が一の際の遺族の生活費は「死亡保険」で備える

死亡保険は、被保険者（保障の対象となる方）が死亡した場合に、遺族が保険金を受け取れる保険です。
特に、配偶者や子どもなど扶養している家族がいる場合は、死亡保険で万が一のときの生活費や教育費に備えられるとよいです。

死亡保険は、以下の表１のように主に「定期保険」「終身保険」「収入保障保険」の３種類があり、備えたい目的によって適した種類が異なります。

必要な保障額は、家族構成や生活費、貯蓄などの経済状況によって異なります。公的保障や貯蓄などでカバーできる金額も踏まえながら、自身に合った保障内容を検討しましょう。

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• 生命保険の選び方

必要な保障は、独身か既婚か、子どもがいるかといった、家族構成によって異なります。ここでは、家族構成ごとの生命保険の選び方を紹介します。

独身は、自身の医療費と収入減少に備える

扶養する家族がいない場合は、原則として高額な死亡保障は必要ありません。まずは、病気やケガによる治療費や、治療で働けなくなったときの収入減少に対する備えを優先するとよいです。

治療費には医療保険、収入減少には就業不能保険で備えましょう。そのうえで、葬儀関連費用や死後整理費用に備えたい場合は、終身保険を検討してみてください。

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• 新社会人の保険選び

夫婦のみの場合は、自身の医療費と配偶者の生活費に備える

夫婦のみの世帯では、配偶者の生活費をどのように確保するかを考えることが大切です。
共働きで、生活できる程度の収入が配偶者にもある場合は、大きな死亡保障が必要ないケースもあります。一方で、自身が主に家計を支えている場合は、配偶者の生活費を十分に考慮して、死亡保障を検討するとよいでしょう。

あわせて、病気・ケガによる治療費は医療保険で、働けなくなった場合の収入減少は就業不能保険で備えておくと安心です。

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• 結婚したときの保険選び

子どもがいる場合は、死亡保障を手厚くし教育費にも備える

子どもがいる場合は、遺された家族の生活費や、子どもの教育費に対する備えが必要です。
死亡保障は、定期保険や収入保障保険を検討するとよいでしょう。定期保険は保険金を一括で受け取れ、収入保障保険は給料のように毎月、保険金を受け取れますが、いずれも子どもが独立するまでの一定期間に必要な保障を確保できます。

家族の生活を支える必要があるため、病気・ケガによる治療費に備える医療保険、働けなくなった場合の収入減少に備える就業不能保険も合わせて検討しましょう。

このほか、教育資金を計画的に準備する方法として、学資保険もあります。学資保険では、契約者に万が一のことがあった場合、以降の保険料の支払いは免除されますが、祝金や満期保険金を受け取れます。

生活費や教育費は、子どもの年齢や人数によって異なるため、家族の状況に合わせて保障内容を検討することが大切です。

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• 学資保険

生命保険は、年齢や家族構成、働き方などによって必要な保障が異なります。そのため「自分にどのような保険が必要かわからない」という場合は、保険のプロに相談するのも一つの方法です。

保障内容の説明を受けながら、自分に合った生命保険を検討できる

保険のプロに相談すると、生命保険の基礎知識や商品ごとの特徴について説明を受けられます。現在の状況や希望の条件を伝えることで、自身に必要な保障も整理しやすくなります。
また、複数の商品を比較しながら保障内容を確認できるため、自身に合った保険が見つかりやすいでしょう。

保険料や加入手続きについても相談できる

生命保険を選ぶ際は、必要な保障だけでなく、無理なく保険料を払い続けられるかどうかも大切なポイントです。
家計とのバランスを踏まえながら保険料を検討できることも、保険のプロに相談するメリットの一つです。

また、加入時の告知や必要書類の準備など、手続きに関するサポートも受けられます。加入後も、結婚や子どもの誕生などで家族構成や経済状況が変化した際には、必要に応じて保険の見直しについても相談できます。